| 研究課題/領域番号 |
20H03969
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 名古屋学芸大学 (2021-2023)
一宮研伸大学 (2020) |
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研究代表者 |
白鳥 さつき 名古屋学芸大学, 看護学部, 教授 (20291859)
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| 研究分担者 |
大石 ふみ子 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 教授 (10276876)
葉山 有香 同志社女子大学, 看護学部, 准教授 (30438238)
山幡 朗子 愛知医科大学, 看護学部, 准教授 (40440755)
鈴江 智恵 一宮研伸大学, 看護学部, 教授 (40807319)
出原 弥和 名古屋学芸大学, 看護学部, 准教授 (80320985)
伊藤 眞由美 金城学院大学, 看護学部, 准教授 (90241207)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
5,850千円 (直接経費: 4,500千円、間接経費: 1,350千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 抗がん薬 / シクロホスファミド / 病院職員 / 看護師 / 労働安全 / 抗がん薬曝露対策 / リスク認識 / 尿および唾液 / 抗がん薬曝露予防 / 抗がん薬曝露 / 尿 / 唾液 / 薬剤師 / 環境調査 / 職業性曝露 / 尿と唾液 / 尿中シクロホスファミド / 唾液中シクロホスファミド / 閉鎖式薬物移送システム / 医療従事者 / 閉鎖式 / 唾液および尿中CPA検査 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
抗がん薬による化学療法は，がん治療で中心的役割を占めるようになった。しかし，抗がん薬曝露対策が不十分であることから，医療従事者のみならず直接抗がん薬を扱わない病院職員への曝露のリスクが指摘されている。抗がん薬を扱う場合，薬剤の運搬から調剤，投与，破棄，患者の排泄物や使用済みリネンの取り扱いなど多岐にわたり，この全過程に関わる職種に曝露の可能性がある。本研究では，これらに関わる全職種の曝露の有無を常温で揮発するシクロホスファミドに焦点を当てて，尿と唾液検査で明らかにする。さらに「がん薬物療法における職業性曝露対策ガイドライン」遵守状況との関連を追及する。
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| 研究実績の概要 |
研究は，①抗がん薬を扱う病棟・外来に勤務する病院職員（医師，看護師，薬剤師，看護助手，事務職員，清掃職員）の唾液と尿のシクロホスファミド（以下，CPA）定量測定によって含有量（被ばくの実際）を明らかにすること，②これらの職種のガイドラインの遵守の実際と認識を明らかにし，職種間による認識の差や防護行動の違いを明らかにすることを目的とした。2023年はA（548床，亜急性期病院）,B（656床，地域がん診療連携拠点病院）の2つの施設から看護師14名，薬剤師10名の計24名から協力を得て尿と唾液の試料を採取した。分析はシオノギ分析センターに依頼した。B施設の30歳台の看護師2名の尿中からCPAが検出されたが，当日この2名はCPAの投与を担当していなかった。2名の看護師の個人防護具装着状況は1名が排泄の介助や薬液が漏れたスピルの処理を行う際にガウンを着用していなかった。また，2名ともCSTD（closed system drug transfer device，閉鎖式薬物移送システム）の使用は「わからない」と回答していることから薬液の飛散を防ぐ対策は講じていなかったと推察された。薬剤師は2施設ともCPAの調剤をすべてBSC（biological safety cabinet）内で実施していた。さらにA施設において4種類の抗がん薬による環境汚染調査を実施した。結果，各薬品が最も多く検出されたのはトイレ便座足元周辺でCPAが135ng，５FU（フルオロウラシル）が41.0ng，GEM（ゲムシタビン）が6270ng，PTX（パクリタキセル）が206nｇであった。CPA，PTXはその他点滴台など９ヵ所で，GEMは８ヶ所，５FUは３ヶ所で検出された。清掃は定期的に実施し，次亜塩素酸ナトリウムを使用していた。これらの結果から，危険薬を扱う病棟においては清掃方法や通常業務における個人防護具の装着について検討する必要性が示唆された。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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