| 研究課題/領域番号 |
20H03985
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 新潟県立看護大学 (2022-2023)
高崎健康福祉大学 (2020-2021) |
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研究代表者 |
神田 清子 新潟県立看護大学, 看護学部, 教授 (40134291)
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| 研究分担者 |
京田 亜由美 群馬大学, 大学院保健学研究科, 准教授 (00803751)
細川 舞 岩手県立大学, 看護学部, 准教授 (70760908)
藤本 桂子 上武大学, 看護学部, 講師 (80709238)
樋口 大輔 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 教授 (80736265)
小沼 美加 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 助教 (80843086)
高屋敷 麻理子 岩手県立大学, 看護学部, 講師 (90847089)
塚本 憲史 群馬大学, 医学部附属病院, 准教授 (10292583)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
17,680千円 (直接経費: 13,600千円、間接経費: 4,080千円)
2023年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2022年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2020年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
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| キーワード | 抗がん薬治療 / 末梢神経障害 / 在宅型活動支援プログラム開発 / 無作為化比較試験 / 化学療法誘発性末梢神経障害 / がん / 運動療法 / 歩数計 / 調査 / 質的記述的 / 活動量 / がんサバイバー / リストバンド型活動計調査 / 量的調査 / 半構成的面接 / 在宅活動量 / 症状マネジメント / 量・質の混合研究 / 運動 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
抗がん薬治療の副作用である末梢神経障害は未だ症状を緩和する効果的な支持（治療）薬はない. そのため末梢神経障害によるつまずきや転倒，運転動作に支障を招き，生活行動の自立が脅かされている.本研究の目的は, 安全に暮らすことができる支援のため、治療に伴うがんサバイバー（がんとともに生きる人々）の神経障害の程度と活動量との関係を客観的・主観的に解析する．この結果を基に在宅でもできる活動支援プログラムを開発し, 評価する. これは地域包括ケア・就労継続, 転倒予防等をすすめ,サバイバーの生命延長と生活の質向上に寄与する.
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| 研究実績の概要 |
第一段階研究としては,リストバンド型活動量計などの客観的指標と,面接による主観的評価を用いて,治療に伴う末梢神経障害の程度と身体活動の関係を評価することであった.4月までに30例を目標としたが脱落があり,結果的に11例を分析した.参加者には,治療初期の2回目の治療日から,治療中期の5～6回目の治療日までの14日間,リストバンド装置を装着してエネルギー消費量を算定した.さらに,QOL評価やつらさと支障の寒暖計評価を実施した.研究期間終了時にインタビューを実施し,質的帰納的に分析した.結果初期と中期では歩数に差はなかったが,中期では初期よりも歩数が多く,多くのエネルギーを消費した.治療中期の歩数とエネルギー消費量には相関が認められた（r=0.883）.しびれによる活動への影響は,「しびれによる日常生活の喪失」,「様々な資源を用いたしびれに関連する不自由さへの対処」,「他者の支援と自己の強さによるしびれのある生活の受容」に分類された.参加者は,CIPNを経験しながらも活動を維持するための戦略を考案した.活動量計の使用は患者のモチベーションを高める可能性があり,セルフケア教育に有益であると考えられる.
第二段階の研究には当初の想定に反し,社会事情を考慮し,末梢神経障害の身体活動（PA)の影響を全国的なWeb調査にて実施した．回答者180例のうち該当者73例（40.6％）（54.0±8.2歳,21.5±3.7kg/m2）のデータが得られた.化学療法後の乳がんサバイバーにおいて、PAは末梢神経障害の程度と独立してHRQOLの身体面および機能面に対して正の関連が認められた,これまでの報告を支持していた.
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
感染不安から介入をする研究は諸事情から難しく,当初の想定に反し計画変更を余儀なくされ倫理審査が振り出しにもどり遅れる原因となった．予測性の誤りがあった．
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| 今後の研究の推進方策 |
研究遂行に必要な研究分担者および研究協力者と連携を定期的に実施する．さらに研究協力施設の外部者受け入れ状況についてもタイムリーに情報を集め,データ収集に影響のないよう取り組んでいく．必要時,研究施設内の協力者を増加していく．
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