| 研究課題/領域番号 |
20H03989
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 大阪医科薬科大学 |
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研究代表者 |
鈴木 久美 大阪医科薬科大学, 看護学部, 教授 (60226503)
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| 研究分担者 |
林 直子 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 教授 (30327978)
山内 栄子 愛媛大学, 医学系研究科, 教授 (20294803)
津田 泰宏 大阪医科薬科大学, 看護学部, 教授 (30411375)
藤阪 保仁 大阪医科薬科大学, 医学部, 教授 (50411369)
府川 晃子 兵庫医科大学, 看護学部, 教授 (30508578)
泊 祐子 四天王寺大学, 看護学部, 教授 (60197910)
山中 政子 天理大学, 医療学部, 教授 (80744416)
南口 陽子 大阪医科薬科大学, 看護学部, 准教授 (00316051)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
11,830千円 (直接経費: 9,100千円、間接経費: 2,730千円)
2023年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2022年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2021年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | がん啓発教育 / 青年前期 / Family-based approach / 子どもと親 / Family-based / 親子 / 中学・高校の教員 / 子ども / 親 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
がん医療の進展に伴いがんの病態解明が進むとともに、男性のがんは53.3%、女性は27.8%が生活習慣や感染に起因することが判明しており、がんへの適切な知識をもつことで、がんを予防・早期発見できる。しかし、日本のがん罹患者数は増加の一途をたどる一方で、がん検診受診率や喫煙率は諸外国と比べると芳しくなく、がん対策として学校や社会でのがん教育が重視されている。
そこで、本研究は中学生から大学生の青年前期の子どもや親、中学・高校教員を対象にがんに対する意識調査を実施し、その結果を基に学際的視点からFamily-based approachを応用したがん啓発教育プログラムを開発して、その有効性を評価する。
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| 研究実績の概要 |
青年前期の子どもと親のためのFamily-based approachを応用したがん啓発教育プログラム開発のための資料を得るために2つの調査を行った．
1．中学校・高等学校の教員のがんに対する意識とがん教育への取り組み
【目的】中学・高校の教員のがんに対する意識とがん教育への取り組みを明らかにすること．【方法】ネットによる無記名式アンケート調査を行った．内容は，Cancer Awareness Measureの質問項目を用いた．【結果】800名の教員から回答が得られ有効回答が779名であった．中学校の教員が40.6%，高等学校が59.4%，平均年齢48歳，教員経験は平均23年であった．教員が認識していたがん危険因子は「喫煙」「副流煙」，警告症状は「しこりや腫れ」「体重減少」の順であり，受診への障壁は「忙しい」を1番にあげていた．学校でがん教育を導入していると回答した者は16.2%だった．
2．中学生・高校生とその親のがんに対する意識調査
【目的】中高生とその親のがんに対する意識及び親のがん検診受診行動を明らかにすること．【方法】ネットによる無記名式アンケート調査を行った．内容は，Cancer Awareness Measureの質問項目を用いた．【結果】中高生1～3年の各学年102名の合計612名とその親612名の総計1,224名から回答が得られた．中高生は男女ともに50%，親の平均年齢47.9歳であった．中高生とその親がともに認識していたがん危険因子は「喫煙」「副流煙」の順で，警告症状は中高生は「出血」，親は「体重減少」を一番にあげていた．受診への障壁として中高生は「怖い」「症状を話す自信がない」，親は「忙しい」「怖い」であった．親子でがんについて話をする機会があると回答した中高生は18.8%、親は16.9%と少なかった．
今後2つの調査の詳細分析を行い，論文投稿する予定である．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度も新型コロナウイルス感染症への対応に追われたが、インターネット調査を活用して予定通りの調査を行うことができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、2つの調査について詳細な分析を行うとともに論文投稿をする予定である。また、文献レビューやがんに対する意識調査の分析結果をもとに、青年前期の子どもとその親を対象にFamily-based approachを応用したがん啓発教育プログラムの内容を検討し、プログラムを作成する予定である。
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