研究課題/領域番号 |
20H04002
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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研究機関 | 京都橘大学 (2022) 富山県立大学 (2020-2021) |
研究代表者 |
工藤 里香 京都橘大学, 看護学部, 准教授 (80364032)
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研究分担者 |
Hanley Sharon 北海道大学, 環境健康科学研究教育センター, 外国人客員研究員 (80529412)
鈴木 幸子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 名誉教授 (30162944)
北島 友香 富山県立大学, 看護学部, 講師 (00846131)
松井 弘美 富山県立大学, 看護学部, 教授 (70515725)
小林 絵里子 富山県立大学, 看護学部, 准教授 (30584742)
村田 美代子 富山県立大学, 看護学部, 准教授 (00627002)
西村 香織 富山県立大学, 看護学部, 助教 (20846133)
早乙女 智子 (田中智子) 公益財団法人ルイ・パストゥール医学研究センター, その他部局等, 研究員(移行) (10648489)
村上 利矢子 富山県立大学, 看護学部, 助教 (90906893)
岩本 健嗣 富山県立大学, 工学部, 教授 (40553136)
二本柳 圭 富山県立大学, 看護学部, 講師 (90457929)
岡田 麻代 富山県立大学, 看護学部, 助教 (30846150)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
17,680千円 (直接経費: 13,600千円、間接経費: 4,080千円)
2022年度: 5,980千円 (直接経費: 4,600千円、間接経費: 1,380千円)
2021年度: 5,980千円 (直接経費: 4,600千円、間接経費: 1,380千円)
2020年度: 5,720千円 (直接経費: 4,400千円、間接経費: 1,320千円)
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キーワード | スメアテイカー / 子宮頸がん検診 / 看護職 / e-Learning |
研究開始時の研究の概要 |
2017~2019年度まで実施した研究において、看護職がきめ細やかな配慮をもって、正確な検査が実施できるスメアテイカーとして子宮頸がん検診を実施できることを示した。 本研究では、前研究を継続し、子宮頸がん検診受診時の検査の正確性、快適性、継続性を、さらに向上させるスメアテイカー養成プログラムを構築する。プログラムの評価として、プログラムの到達目標を設定し、受講者の到達度を測る。さらに、子宮頸がん検診受診者の快適性、継続を促すための健康教育の的確さなどを受診者への質問紙調査などにより明らかにする。
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研究実績の概要 |
スメアテイカー養成プログラムBasic編をe-Learning及び対面での技術研修を用いて3回開催し、42名のスメアテイカーを養成した。スメアテイカー養成プログラムStepUp編には1名が参加し、一般女性30名を対象に子宮頸部からの細胞採取を実施し、すべて適正検体であった。 研究成果の発信として、第一に「女の子がもっとHAPPY!に生きる」と題したホームページを作成し、子宮頸がんの情報や予防に関する情報を更新掲示している。 第二に、2021年度に引き続き国際シンポジウム(Webinar)「Supporting an equitable and faster approach to cervical cancer prevention」を実施した。WHOのPaul Bloem氏をはじめ3名の講師からの講演に、156名の参加者があった。 第三に、2023年4月にワシントンD.C.で開催されたThe 35th International Papillomavirus Conferenceに参加し「Strategies to improve Japanese cervical screening coverage: Results of the first systematic cervical screening training program for nurses in Japan」を発表した。2018年から2023年に開催したスメアテイカー養成プログラムBasic編に参加した看護職は78名、細胞採取の技術として、すべて適正検体で採取することができた。非採取者からの評価は、今までの検診と比べて「安心して受診する」ことができたなど次回の受診につながる意見が聞かれた。看護職が子宮頸がん検診を担うことにより、他国と同様日本でも、子宮頸がん検診受診率の向上が図れることが示唆された。
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現在までの達成度 (段落) |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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今後の研究の推進方策 |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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