研究課題/領域番号 |
20H04004
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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研究機関 | 中部大学 |
研究代表者 |
横手 直美 中部大学, 生命健康科学部, 准教授 (10434573)
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研究分担者 |
山下 恵 中部大学, 生命健康科学部, 講師 (70347425)
中山 知未 中部大学, 看護実習センター, 助手 (60847599)
岡倉 実咲 中部大学, 看護実習センター, 助手 (40736740)
濱田 知美 中京大学, 経営学部, 准教授 (50760047)
竹内 佳寿子 園田学園女子大学, 人間健康学部, 助教 (70749192)
鳥越 郁代 鹿児島国際大学, 看護学部, 教授 (30217591)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
15,600千円 (直接経費: 12,000千円、間接経費: 3,600千円)
2023年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2021年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2020年度: 6,760千円 (直接経費: 5,200千円、間接経費: 1,560千円)
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キーワード | 緊急帝王切開 / トラウマ / スマートフォンアプリ / 妊婦 / 褥婦 / 出産準備教育 / アプリ開発 / スマートフォン |
研究開始時の研究の概要 |
ローリスク妊婦の緊急帝王切開に対する適応力を高め、トラウマを予防するための出産準備教育プログラム(PEACE)を開発し、出産施設における母親教室で提供してきた。 本研究は、現代妊婦に馴染み深いスマートフォン版アプリを教育媒体とすることでPEACEを普及させ、トラウマ予防と産後の早期介入によって、緊急帝切で出産せざるを得ない女性のメンタルケア向上を目指すことである。 さらに、本研究で開発する出産準備教育のスマートフォン版アプリは、自然災害や感染症など不測の事態による受診行動の制約が生じた場合、対応策の一つとなりうる点でも期待される。
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研究実績の概要 |
先行研究で、ローリスク妊婦の緊急帝王切開に対する適応力を高め、トラウマを予防するための出産準備教育プログラム(PEACE)を開発し、ブックレットとタブレット版アプリの2種類の教材で介入研究を行ったが、情報提供の場が出産施設に限局されることと、緊急帝切後の継続支援が課題となった。また、新型コロナウイルス感染症対策によって母親教室などの対面による出産前準備教育の中止も続いている。そこで本研究は、PEACEを妊婦がいつでもどこでも利用できる、スマートフォン版アプリとして【妊娠編】・【産後編】を構築することを目的とした。 2020年度は一般の妊婦向けアプリに、PEACEを実装する準備を行うため、以下を行った。 ①コロナ禍での妊婦の情報収集方法に関するマーケティングリサーチ、②第35回日本助産学会ミッドワイフカフェ「さらに困っていませんか?帝王切開分娩の情報提供と心のケア」による意見交換、③第41回日本看護科学学会交流集会「コロナ禍を機に妊婦に対する出産準備教育の新しいアプローチを考える」による意見交換、④無料オンランセミナー「お産で後悔しないためにすべての妊娠中のカップルに知ってほしい3つのこと」を2回開催し、妊娠中のカップルにPEACEのスマホ版アプリに対する意見を収集した。 PEACEを実装する妊婦向けアプリは『ベビーカレンダー』に決定し、①~④の結果を担当者と検討して、実装準備を整えた。介入の評価となるウエブアンケートの配信・回収方法の検討、縦断調査であるため自然脱落率を低くするための工夫を行い、配信準備を整えた。 また、アプリで得た情報からさらに帝王切開分娩に関する詳細な情報を知りたい妊婦のために、ホームページをリニューアルし、PEACEの一般向けの成果報告書やPEACE冊子体をダウンロードできるように整えた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
アプリの【産後編】構築の準備のために、海外から帝王切開分娩後のトラウマ研究で著名な講師を招聘し、シンポジウムを開催予定だったが、新型コロナウイルス感染症による出入国の困難等により開催できず、【産後編】構築が遅れている。
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今後の研究の推進方策 |
2022年5月以降、研究倫理審査が通り次第、PEACE【妊娠編】をスマホ版アプリ『ベビーカレンダー』に実装し、登録ユーザー全員に妊娠32週に配信する。妊娠後期、産後1か月、3か月、6か月まで、ウエブアンケートで縦断調査を行い、【妊娠編】による介入評価を行う予定である。 また、【産後編】構築のために【妊娠編】のデータ分析結果も活用していく。
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