| 研究課題/領域番号 |
20H04023
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
永田 智子 慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 教授 (80323616)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
15,860千円 (直接経費: 12,200千円、間接経費: 3,660千円)
2022年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2021年度: 4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2020年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
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| キーワード | 移行期ケア / 退院支援 / 訪問看護 / 患者主体 / コロナ禍 / テレコミュニケーション / カンファレンス / 質向上 / 参加観察 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
「患者主体の移行期ケア」の実現を目指し、本研究では患者が実際に移行期ケアのプロセスにどのように参加し、移行期ケアをどのように体験しているかについて明らかにすることを目的とする。まず「移行期ケアの体験」を患者・家族に対するインタビュー調査で明らかにする。その際、移行期ケアを実施したケア提供者への情報収集を合わせて実施し、実施されたケアを患者がどのように受け止めたかを具体的に明らかにすることを目指す。また、移行期ケアの重要な要素である「合同カンファレンス」に患者がどのように参加しているかについて、全国の病院への実態調査と、複数の病院における参加観察・会話分析により明らかにする。
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| 研究成果の概要 |
新型コロナウイルス感染症流行期間において、退院支援の過程に家族・地域ケア提供者は参加できていたかどうかを検証した。訪問看護師へのインタビュー調査の結果からは、患者に関する情報の十分な共有の重要性が明らかになった。また、アンケートにおいては、家族や地域のケア提供者への情報提供がコロナ禍により難しくなったとの回答があった。一方、コロナ禍においても、zoomなどを活用して家族・地域ケア提供者が退院支援カンファレンスに参加できるようにしている病院が多く、今後の普及の可能性が見いだされた。患者自身の退院支援カンファレンスの参加率は高くなく、患者主体の移行期ケアの普及に向けた課題と考えられた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
今回実施したアンケート調査は、一定の規模を有する日本の病院全数を対象とした調査であること、コロナ禍における退院支援の現状を量的に調査した研究は他に類を見ないことから、一定の意義を有すると考える。退院支援プロセスにおける情報共有のあり方や、患者が移行期ケアプロセスに積極的に参加できるようにするための課題が明らかになったといえる。
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