| 研究課題/領域番号 |
20H04437
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分80020:観光学関連
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| 研究機関 | 横浜市立大学 |
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研究代表者 |
有馬 貴之 横浜市立大学, 国際教養学部(都市学系), 准教授 (00610966)
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| 研究分担者 |
秋山 哲男 中央大学, 研究開発機構, 機構教授 (10094252)
稲垣 具志 東京都市大学, 建築都市デザイン学部, 准教授 (20609945)
南 聡一郎 国土交通省国土交通政策研究所, 主任研究官(任期付) (20781917)
丹羽 菜生 中央大学, 研究開発機構, 機構助教 (30792535)
阿毛 香絵 京都大学, アフリカ地域研究資料センター, 助教 (90876351)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
17,680千円 (直接経費: 13,600千円、間接経費: 4,080千円)
2023年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2022年度: 4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2021年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2020年度: 6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
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| キーワード | オリンピック / パラリンピック / 東京2020 / 観光 / パリ / Tokyo2020 / 観光動機 / 観光施設 / ユニバーサル / バリアフリー / COVID-19 / メディア / 観光経営 / アンケート / 交通 / 客層 / 経営 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は「①観光者層の分類（セグメント化）に関する新たな指標の提案と分類方法の確立」「②観光施設の整備における経営ロジックの理解とその変化の解明」「③研究成果の世界的な妥当性の検証」に分けられる。これらを踏まえ、研究期間を「a.東京2020大会がもたらす観光の影響（質と対応の変化）を理解するフェーズ（東京調査期）」と「b.東京2020大会の研究成果を世界に発信し、Paris2024大会に援用するフェーズ（東京・パリ移行期）」の2つのフェーズに分ける。具体的な調査は観光者へのアンケート調査と観光施設へのインタビュー調査であり、これらの結果からオリンピックの観光への影響を科学的に解明する。
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| 研究実績の概要 |
2021年度は本研究が対象とするTokyo2020大会が7月から9月の間で開催された年度となった．当初は，COVID-19の影響により，無観客開催となるか，観客を限定して開催するかなど，開催ギリギリまで議論がなされたため，本研究チームもその状況が読めず，各調査の準備も難航した．
最終的に無観客での開催が決定されたため，訪日外国人観光者の調査などの大規模な調査は中止となり，代替として日本人を対象としたウェブアンケートを，Tokyo2020終了後に実施した．また，開催当時は各競技場周辺などを視察し，その様子を確認し，各種メディアによるオリパラ報道の内容を確認して行った．なお，それらの結果はフランスの共同研究者とも情報共有している．
Tokyo2020大会後は，研究者間での情報共有を行いながら，再度Tokyo2020の研究的意義について検討した．その結果，既往研究の研究レビューを再度行い公表すること，事後の人流データを用いた分析，競技場施設のハード面における変化等が今後の本研究のサブテーマとなることが確認された．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
前年度までの状況は，そもそもTokyo2020大会が開催されるのかどうか不透明な状況であったため，本年度にオリンピック・パラリンピックが開かれたことで，本研究における社会的な状況は一歩進んだともいえる．しかしながら，依然として当初の研究計画では予測できなかった事態となっていることは否めない．
特にTokyo2020大会が無観客で開催されたことで，本研究の中心であった訪日外国人の観光動機の変化，およびそれに対するTokyo2020の効果は捉えることは大変困難となっている．したがって，本年度は当該研究の目的の大幅な変更を余儀なくされた．そして，変更された研目的を実施する期間自体も短くなり，本年度は研究者間でも研究目的の再設定など大変苦慮した．
一方で，Tokyo2020大会が開催されたことは事実であるし，各種競技は全世界で中継された．終わってみれば「実施して良かった」という日本人も増加したといえる．すなわち，特に日本国民には何かしらの肯定的な意識を与えたということも推察された．このような社会的な状況から，直接的ではないにしろ，間接的にでも，旅行や行動への意識にも影響を与えた可能性がある．そのような効果は，Tokyo2020を通じてみられたメガイベントの効果として認めることもできるのではないだろうか．
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| 今後の研究の推進方策 |
現在の進捗状況を踏まえ，Tokyo2020が観光に与えた効果をあらためて議論したところ，観光者の側面からは，①現地での人流の変化，特に開会式や閉会式，および聖火台モニュメントのエリア等では変化が起きた可能性，②メディアを通して日本への観光動機の変化が生じた可能性（訪日外国人観光者，国内観光者ともに）があげられた．一方，観光地側の側面からは，①バリアフリーなどの施設面での変化の可能性，②観光施設運営者のユニバーサルな意識の変化の可能性があげられた．これらに関して，2022年度と2023年度では調査と研究を実施していくこととした．また，これらについてもフランス研究者側と情報共有していくことが確認された．
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