研究課題/領域番号 |
20K00015
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分01010:哲学および倫理学関連
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研究機関 | 高千穂大学 |
研究代表者 |
染谷 昌義 高千穂大学, 人間科学部, 教授 (60422367)
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研究分担者 |
齋藤 暢人 中央学院大学, 現代教養学部, 准教授 (70339646)
小山 虎 山口大学, 時間学研究所, 准教授 (80600519)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | 実在論 / 観念論 / 19世紀末の英米哲学 / 20世紀初頭の英米哲学 / 新実在論 / 批判的実在論 / 英国観念論 |
研究開始時の研究の概要 |
19世紀半ばから20世紀前半まで(およそ1870年代~1930年代まで)の世紀転換期約60年間に英国とアメリカで生じた観念論哲学、それに対する批判と論争、批判を支える実在論のさまざまな立場と主張内容を探り、1950年代以降現代に至る英米哲学の哲学的バックグラウンドを明らかにする。具体的には、①British Idealism(英国観念論・英国理想主義), American Idealism、②英国のNeo-Realism、③アメリカのNew RealismとCritical Realismという三つの立場に分類される個々の論者の記した著書と論文の考査を行う。
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研究実績の概要 |
本研究は世紀転換期にあたる、1880年から1930年の約40-50年のあいだに米国・英国の哲学者を中心に生じた反観念論/実在論の主張を取り上げ、その現代的意義を検討することを課題としている。前年度に引き続き、研究分担者3名と研究協力者5名にて2022年9月にZoomオンラインにて定例研究会を実施した。各分担者・協力者が研究対象としている哲学者や哲学的論争の一次文献・二次文献の内容を紹介し、当時の哲学者や心理学者が取り組んでいた問題を当時の文脈に位置づけながら理解し、現代における議論の意義を検討した。 扱われた文献やテーマは以下である。1900-1910年のアメリカ哲学会会長講演から当時のアメリカ哲学の動向を取り出す(John R. Shook ed. (2015) “Presidential Addresses of the American Philosophical Association 1901-1910: Historical Essays in 20th Century American Philosophy” )、 C. D. Broad (1923) Scientific Thoughtにおける思弁哲学への批判とWhiteheadにおける思弁哲学評価との比較、ならびに両者の実在論の関わり、である。 また、各研究分担者・研究協力者が過年度(2020年、2021年)に実施された定例研究会で発表した内容のうちのいくつかは、研究論文としてまとめられ、学会誌等に発表された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
年度内に2回を予定していた定例研究会だったが、代表者の校務多忙のため、3月の研究会は中止せざるをえなかった。本研究に関わる研究分担者・研究協力者は、定例研究会での発表と批判的検討をもとに、それをブラッシュアップしたかたちで国内学会や学術雑誌に成果を発表している。最終年度である2022年度は、そうしたこれまでの成果をまとめ、世紀末英米哲学の実在論の概要を示す論文集を刊行する予定でいたが、代表者が多忙にて対応できなかった。そのため、2023年度まで研究期間を延長することとなった。 以上の状況を踏まえ、やや遅れていると判断する。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度まで1年間研究期間を延長する。 これまでの成果を踏まえ、成果報告の論文集を2023年度内に電子書籍にて刊行する予定である。掲載される論文同士のあいだ、ならびに論文内で取り上げられる哲学者、そのグループ、個人・グループの主張内容等のあいだにどのような連関(対立・同意・ゆるやかなつながりなど)があるかを概略的にでも示すことを意識して各自が執筆をする予定である。 また、範囲は限られるが、各自の成果から明らかになった範囲で、世紀末の哲学史としての実在論と観念論の論争マップ、文献表の作成も盛り込む予定である。
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