研究課題/領域番号 |
20K00112
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分01040:思想史関連
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研究機関 | 立教大学 |
研究代表者 |
加藤 喜之 立教大学, 文学部, 准教授 (00708761)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | 思想史 / 哲学 / 宗教学 / キリスト教 / オランダ / スピノザ / デカルト / 十七世紀 / 啓蒙思想 / 宗教 |
研究開始時の研究の概要 |
本課題は、17世紀後半から18世紀初頭のオランダにおいて啓蒙主義の端緒を開いたとされるデカルト主義に注目し、彼らの学説を当時支配的だった宗派宗教との関係において分析する。そうすることで、この時代において、いかにして「啓蒙」と呼ばれる新しい考えが生まれ、浸透し、受容、あるいは拒絶されたかを具体的に明らかにしていく。
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研究実績の概要 |
最終年度の2022年度は、オランダ北部にあるフラネッカー大学の哲学教授アンダーラの著作を中心に分析する予定であったが、前年度により焦点をあてて研究する必要が生まれた、保守派神学者マレシウス(Samuel Maresius, 1599-1673)のテクスト分析を引き続き行い、論文を完成させ、海外の雑誌に投稿することができた。新型コロナウイルス感染症の影響だろうか、査読には時間がかかったが、無事、査読を通り、『十七世紀学』The Seventeenth CenturyというTaylor&Francis傘下の学術雑誌に掲載が決まった。実際の研究においては、引き続き、明治大学の坂本邦暢博士との共同研究を進め、上述したマレシウスと同系列にある保守派神学者マストリヒト(Petrus van Mastricht, 1630-1706)のデカルト主義批判の著作を検討し、詳細なテクスト分析を行なった。なかでも、マストリヒトによるスピノザ批判に注目し、さまざまなテクストを分析し、論文を完成させた。論文は、Brill傘下にあるChurch History and Religious Cultureという海外学術雑誌に投稿した。査読を経て、論文がアクセプトされ、掲載が決まった。22年度は海外での研究発表を望んでいたが、新型コロナウイルス感染症の影響もあり、思ったように発表は叶わなかった。渡航の唯一の成果としては、本務校の夏季休業期間中に行なった、ロンドンとパリでの資料収集と現地の研究者との交流があげられるだろう。とはいえ、本研究の大部分が新型コロナウイルス感染症の影響を受け、進捗が遅れたこともあり、研究期間を一年延長する。また、23年度は、申請者の本務校から在外研究の機会が与えられ、ケンブリッジ大学に滞在することが決まっている。その機会を生かし、本研究課題をさらに発展していく予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
随分と緩和されたとはいえ、当該年度も新型コロナウイルス感染症の影響で引き続き海外への渡航がやや困難な状況にあったため、国際的な研究機関での研究発表やそれに付随した海外の研究者との連携はのぞんでいたほど進まなかった。このように、本研究の大部分が新型コロナウイルス感染症の影響を受け、進捗が遅れたこともあり、研究期間を一年延長する。また、23年度は、申請者の本務校から在外研究の機会が与えられ、ケンブリッジ大学に滞在することが決まっている。そうした一方で、重要な著作のテクスト分析や論文作成、さらには海外学術雑誌への投稿は十分に行えており、その点において本研究課題の進捗は順調だといえる。
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今後の研究の推進方策 |
全体で四年の研究計画であったが、本研究の大部分が新型コロナウイルス感染症の影響を受け、進捗が遅れたこともあり、一年延長をし、23年度を最終年度とする。23年度は、申請者の本務校から在外研究の機会が与えられ、ケンブリッジ大学クレア・ホールに客員研究員(Visiting Fellow)として在籍することが決まっており、海外の大学での研究発表や資料収集の機会は十分に確保できると思われる。新型コロナウイルス感染症の影響ため、これまで可能でなかった研究の機会が最終年度で与えられたので、その機会を十七・十八世紀オランダ啓蒙主義と宗教的な正統の問題を明らかにするために活用する。ただ、明治大学の坂本邦暢博士との共同研究を引き続き行う予定であるが、申請者が在外研究のため、しばしば日本に帰国し、共同研究を継続する必要がある。日本に帰国の際は、日本での資料調査にも時間を費やす予定である。
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