| 研究課題/領域番号 |
20K00559
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02060:言語学関連
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| 研究機関 | 国立民族学博物館 (2024)
関西学院大学 (2020-2023) |
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研究代表者 |
平 英司 国立民族学博物館, 人類基礎理論研究部, プロジェクト研究員 (10837404)
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| 研究分担者 |
森本 郁代 関西学院大学, 法学部, 教授 (40434881)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | バイモーダル / バイリンガリズム / 日本手話 / コードスイッチング / 言語獲得 / ろう児 / SODA / バイリンガル / 指さし / 身振り / 言語発達 / 手話 / バイモーダルバイリンガル / 手話獲得 / きょうだい児 / 日本語 / ろう児のきょうだい児 / バイリンガル家庭 / コードスイッチ |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、ろう児を手話で育てる家庭(特にろう児の兄弟姉妹にあたる聴児)の言語使用の状況を明らかにすることである。
ろう児の約９割が聞こえる親のもとに生まれてくると言われ、ろう児を手話で育てる家庭の大半が手話と日本語のバイリンガル家庭と言える。その家庭に聞こえる兄弟姉妹がいる場合、２つの言語能力の差のいかんを問わず、手話と日本語という２つの言語環境の中で育つバイリンガル、バイモーダル児となり会話において手話と日本語とを用いる。
本研究では、これまで10年間収集してきた５家庭の手話と日本語のバイリンガル家庭における７名のバイモーダル児を中心に家庭内の会話をデータベース化し、質的に分析をする。
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| 研究実績の概要 |
2024年度は、これまでの研究成果を社会還元すべく、研究成果の整理や論文発表等を行った。具体的には、バイリンガルやバイリンガリズムの研究者の集う「第一言語としてのバイリンガリズム（BIL1）研究会」にて研究成果を報告し、手話言語の研究論文雑誌である『手話・音声言語研究関西学院大学手話言語研究センター紀要』にて論文投稿に至った。 また、研究対象者を訪問し、研究の成果について報告をした。内容は、ろう児を姉にもち、手話を使用する聴者の親のもとで育つバイモーダル児の言語獲得や言語発達を明らかにしたものである。音声日本語の発達は、音声言語のモノリンガル児と同様に発達をし、手話言語（身体によるコミュニケーション）においても、ろう児やコーダと同じような現象をみせ、コミュニケーションが確立されていく。特に指差しの使用は、聴児の指差し機能と同様の発達を見せつつ、3歳ごろには日本手話の指差しのような機能も備わっている。バイリンガル児同様、１つの言語の使用状況はその環境によって影響される面もあり、あくまでもケーススタディーにとどまるが、ろう児の兄弟姉妹というバイモーダル児を対象とした研究がない中で、興味深い研究結果が得られたと感じている。
また、さらにバイリンガリズムの研究者から助言を得ながら、これまでの研究成果の集大成として、博士論文の執筆にも取り組んだ。社会言語学やバイリンガリズムの研究者、手話言語の研究者、ろう児教育の研究者等の専門家やろうコミュニティーの人々とのネットワークも構築し、2025年度に向けてさらなら研究報告を目指す体制を整えることができた。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は、ろう児のいる家庭、特にろう児の兄弟姉妹にあたる聴児の言語使用を明らかにするものである。本研究は、ろう児のいる家庭やその周辺であるろう教育関係者、ろうコミュニティー等のその成果を還元する必要性が高いと感じている。そのため、最終年度には、研究活動の一環として、社会還元を目指した取り組みをするべきだと考えていた。昨年度、研究発表や研究論文の投稿を終え、今年度研究者以外の方への社会還元を目指す体制は整ったと考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2025年度は、これまでの研究を深めるとともに、研究発表等の社会還元を目指す。特に、研究者以外のろう児をもつ家庭やろうコミュニティー、ろう教育関係者に対する成果報告を実施できるようにする。
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