研究課題/領域番号 |
20K00718
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分02090:日本語教育関連
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研究機関 | 西南学院大学 (2021-2023) 北海道大学 (2020) |
研究代表者 |
山田 智久 西南学院大学, 外国語学部, 教授 (90549148)
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研究分担者 |
伊藤 秀明 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (70802627)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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キーワード | ICT / 教師教育 / ICTリテラシー / オンライン授業 / VR / 教育効果 / 費用(コスト) |
研究開始時の研究の概要 |
日本語教育領域において、テクノロジー活用の意義を示す理論的研究や実証的研究は極めて少ない。この現状を踏まえて、本研究では、ICTと日本語教育における次なる一歩を踏み出すために、ICTを使った授業の効果を実証的に検証することを試みる。その際に、既存の研究では触れられてこなかった「費用(コスト)」という観点を加えた教育効果を測るための指針の開発を行う。最終的には、教育現場にいる教師が自分自身で教育効果とコストを予測できるようになり、ICTをどのように使用するか、または使用しないかの判断を下せるようになるための基礎情報の提供を目指す。
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研究成果の概要 |
本研究はICTと授業、そして教師の3つに着目して連関モデルを構築することを目的とした。研究開始当初はCOVID-19の蔓延により対面での調査が叶わなかったが、その環境下での教師のICT活用に焦点を当ててインタビュー調査を行った。結果、1)アフォーダンス理論に基づく教師の環境適応と2)技術受容モデル(TAM)を参考にした日本語教師のICT活用における意思決定モデルを構築することができた。 1)については、教師は環境変化により自身の行動についてより気づきやすくなるということが分かり、2)については研究当初に掲げたコストにはICTを使うための学習時間も入るということが明らかになった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
COVID-19による教育現場の変化について、本研究は実地調査を行い、ICT活用において教師にどのような影響が見られるかを検証した。結果、教師は強制的な環境変化が起こるとICTを積極的に使用することが分かった。すなわち自由意志ではなく強制力が使用への原動力となるということである。また、ICT使用に関しては、無意識のうちに「コスト」を計算している傾向も見えた。コスト、すなわち費用と時間であるが、既存の研究においては、ICTを使うことが前提となってきている。一方で本研究は、使用を躊躇する教師の情意面に焦点を当てて研究を行い一定の知見を得られたため、今後の教師教育発展の一助となることが期待できる。
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