| 研究課題/領域番号 |
20K00718
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02090:日本語教育関連
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| 研究機関 | 西南学院大学 (2021-2023)
北海道大学 (2020) |
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研究代表者 |
山田 智久 西南学院大学, 外国語学部, 教授 (90549148)
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| 研究分担者 |
伊藤 秀明 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (70802627)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | ICTリテラシー / 教師教育 / オンライン授業 / VR / ICT / 教育効果 / 費用（コスト） |
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| 研究開始時の研究の概要 |
日本語教育領域において、テクノロジー活用の意義を示す理論的研究や実証的研究は極めて少ない。この現状を踏まえて、本研究では、ICTと日本語教育における次なる一歩を踏み出すために、ICTを使った授業の効果を実証的に検証することを試みる。その際に、既存の研究では触れられてこなかった「費用（コスト）」という観点を加えた教育効果を測るための指針の開発を行う。最終的には、教育現場にいる教師が自分自身で教育効果とコストを予測できるようになり、ICTをどのように使用するか、または使用しないかの判断を下せるようになるための基礎情報の提供を目指す。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、Information and Communication Technology（以下、ICT）を使った授業が「誰に」、「どのような効果があるのか」を費用としてかかる「コスト」という観点を意識して実証的に明らかにすることである。この証明のために、Virtual Reality（以下、VR）を用いた実験的な授業を構築する際に、教師がどのような負担を感じるのか、どのような教育効果を発見できるのかということに焦点を当てて研究を推進する予定であった。しかしながら、COVID-19の影響で、教室でのデータ収集並びに被験者からの協力が得ることができなかったのが現状である。
この状況を受け、初年度はICTと日本語教育での実情調査を行うことを目標とし、１）大学での日本語教育、２）国内の日本語学校、３）国外の日本語教育機関、４）地域支援におけるCOVID-19の影響と対策についての聞き取り調査をオンラインで行なった。
23年度は、COVID-19が終息を迎えつつある段階において日本語教師のICTリテラシーにどのような変化が見られるのかについて聞き取り調査を重点的に行った。その結果、完全なる従来型の授業への回帰思考とCOVID-19を経て身に付けたICTスキルをどのように取り入れるべきかで思案する層の二つのグループがあることがわかった。
最終年度は、教師がICTを使用する際の意思決定に焦点を当てて研究を推進した。参考にしたものは技術受容モデル（TAM）であり、このモデルを援用して日本語教師のICT活用に関するモデル構築を行った。
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