| 研究課題/領域番号 |
20K00815
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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| 研究機関 | 法政大学 |
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研究代表者 |
鈴木 眞奈美 法政大学, 経営学部, 教授 (60583929)
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| 研究分担者 |
西川 英彦 法政大学, 経営学部, 教授 (10411208)
安藤 直紀 法政大学, 経営学部, 教授 (50448817)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | グローバル人材 / 多国籍企業 / 英語運用能力 / コミュニケーション能力 / 専門能力 / アイデンティティー / 異文化理解能力 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、日本で活動する外資系企業や海外で活動する日本企業（多国籍企業）にとって重要なグローバル人材(global talent)の能力（英語運用能力、コミュニケーション能力、異文化理解能力など）を分析する。その研究成果に基づき、応用言語学と経営学双方の立場から理論的実証的に、特に日本人にとって真に必要な英語能力および国際コミュニケーション能力育成、発展のための教育・研修の独創的かつ革新的モデルを構築する。
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| 研究実績の概要 |
令和５年度は、８月に本研究の結果をまとめた論文, “Discontinuity of required oral and literacy skills across job roles in achieving high work performance: An fsQCA approach”が、International Business Review 32 (4)に出版された(The 2024 Journal's Impact IF is 8.7)。本論文の独創的な点は、以下の2点である。１）管理職はリテラシースキルが重要で、他方非管理職はオーラルスキルが重要であることを実証的に明らかにした点、２）この結果をmedia synchronicity theoryや認知神経科学のbrain-drain modelにより説明した点。また11月にはthe 49th JALT (The Japan Association for Language Teaching) International Conference で、言語教育の専門家を対象に、国際経営学における言語教育のレビューと、これまでの本研究チームが応用言語学と国際経営学の知見に基づき実施してきた研究成果と英語教育・異文化コミュニケーション能力の育成のための提言をオンラインで発表した。さらに本研究の質問票調査に基づき、外資系多国籍企業日本子会社マネージャーの英語力を「一般的な英語能力」と「職場に必要な英語能力」に区別して、早期退職との関係を分析し、「職場に必要な英語能力が低い場合、早期退職する傾向」があり、また「コミュニケーション能力が低く、日本人としてよりも外国人としてのアイデンティティーが強い場合は、早期退職する傾向」があることを明らかにし、その研究成果を７月に開催されるAJBS2024で発表予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究は、以下の３点を目的としている。（１）多国籍企業で活躍することができるグローバル人材に必要とされる能力について分析する。グローバル人材に必要とされる能力について、専門能力、コミュニケーション能力に関する文献調査を実施するとともに、分析に必要な統計手法に関しても先行研究を調査した。またそれら調査結果を分析し、管理職と非管理職それぞれに必要とされる英語能力の相違をまとめ、国際的学術誌(International Business Review)に出版した（８月）。（２）必要とされる能力があるにもかかわらず、能力を発揮できない社員（渡り鳥社員）が存在する理由を、英語能力だけではなく他の能力や会社（組織）の特徴も分析対象に含めて明らかにする。多国籍企業海外子会社管理職について、5年以内の離職の有無と、「一般的な英語能力」と「職場に必要な英語能力」、コミュニケーション能力、アイデンティティー（自国のアイデンティティーか親会社の国のアイデンティティーかについて）に関して比較分析した。その研究成果を７月に開催されるAJBS2024で発表予定である。（３）分析結果に基づき、応用言語学、経営学双方の立場から、特に日本人のグローバル化にとって真に必要な英語教育、研修の独創的かつ革新的モデルを構築する。11月にThe Japan Association for Language Teaching International Conferenceで、言語教育の専門家対象に、これまで本研究で実施した国際経営学における言語教育のレビューと、これまでの本研究チームが応用言語学と国際経営学の知見に基づき実施してきた研究成果と英語教育・異文化コミュニケーション能力の育成のための提言をオンラインで発表した。
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| 今後の研究の推進方策 |
1)本研究の成果をまとめ、教育・研修モデル構築のため、社会学、心理学など社会科学の基礎分野をはじめ、国際経営、応用言語学、統計学の専門分野に関連する研究の最新動向の文献調査を引き続き実施する。
2)研究成果を国際学会で発表し、専門家からの意見や助言を受け、研究成果を論文にまとめる。
3)研究成果をまとめて、グローバル化にとって真に必要な英語教育、研修の独創的かつ革新的モデルを構築する。
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