| 研究課題/領域番号 |
20K00817
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
森田 彰 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (60210168)
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| 研究分担者 |
江連 敏和 青森公立大学, 経営経済学部, 講師 (20780414)
小倉 雅明 大阪公立大学, 英語教育開発センター, 講師 (40805785)
杉本 清香 早稲田大学, 人間科学学術院, 講師(任期付) (60757053)
青田 庄真 茨城大学, 教育学部, 助教 (60824406)
原田 慎一 白鴎大学, 経営学部, 准教授 (90598830)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 生涯学習 / 学習機会 / 学習継続の要因 / 学習環境 / 成人教育 / ダイバーシティ / 継続的学習 / 生徒への調査 / 教材開発 / 戦後英語教育 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
第2次世界大戦直後に新制中学で英語学習を開始した学習者の長期に亘る学習状況をデータ化、継続的学習を可能にした要因を検証し、そこから現在の外国語（英語）教育に資する教授法、教材開発を行う。本研究ではこのため、昭和20年代の教室内外での英語教育・学習活動について、まず戦後初期の社会環境、制度を整理し、次に教室内外での活動、教材、教員の資質などについて、当時の生徒にアンケートとインタビューを行う。それらのデータに基づき継続的学習の成功要因と、彼らの学習環境の構築状況について記述、分析する。得られた知見を用い、外国語（英語）教育への新たな教授法・教材開発の可能性を提言する。
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| 研究実績の概要 |
2022年度においても、COVID-19拡大のため、分担者・協力者との打ち合わせ等は、ほとんどオンラインで行った。また、当初の分担に従って、これもオンラインにより、先行研究の調査とアンケート項目の策定を継続した。先行研究については、特に青田が国、地方自治体レベルの政策についての調査をまとめた。並行して、学習者の長期に亘る motivationの変化、学習継続を可能にする要因、学習環境に関する研究、特に事例研究も含めた本研究の基礎データとなる研究を整理した。前年度に引き続き、生涯学習、また成人学習における学習者の学習態度等を就学期（中学から高校・大学）に身に着けた学習方法、学習環境の構築等を学習継続に資する要件と関連付けた先行研究についても調査を継続したが、昨年度と同じく、成果に乏しく本研究の価値を再確認するに至った。この間、杉本は現在の新たな学習環境であるEMI環境での学習者のニーズに関する論文等を、また小倉は語彙修得・定着に関する研究を行い論文等を発表した。
既に検討の対象とした学習継続の要因についても、再度分析し検討した。この再点検の中で、シニア層の学習機会の拡大に関連して早稲田大学エクステンションセンターが対面授業を再開したので、センターの協力を得て、英語関係の諸講座を受講するシニアにも同様のアンケート等を行う事が得策であるとの結論を見るに至った。
2022年年度後半には、COVID-19 の感染症5類移行が見通せ、シニア（高齢者）と対面で行う研究活動を本格的に再開できるとの予測がたった。これに伴い、昨年度に策定したアンケート、インタビュー項目を再点検し、2023年度には本調査の実施を可能な限り早い段階で行えるよう、分担者も含め、その実効性について所属機関等との調整を行った。最後の会議の結論として、2023年度への研究延長を申請することとなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
遅延の理由は、一昨年度、昨年度に続き新型コロナウィルス感染症(COVID-19)の複数回に亘る流行の拡大による感染予防対策への対応をせざるを得なかったためである。特に、本研究は、継続的学習を可能にした要因を高齢者へのアンケート、そしてさらに重要なインタヴューによる聞き取りによって分析しようとするものなので、研究参加者（被験者）の選定・交渉・依頼・調整などに本年度も大きな支障を生じた。実際、これも昨年度（2021年度）同様、数回の仮決定の内容を変更せざるを得なかった。参加者側も研究にどのように協力したら良いのか、どの範囲なら参加・協力できるのか、といった研究者側との調整を行うための条件が未だに明確にできない状況で、極めて残念な事に、研究参加者に関する部分では、本年度も大きな進捗がなかったと言ってよい。
また、本研究の分担者は、代表者の所属機関内1名、機関外4名であるので、本年度も情報交換等を Zoom による会議、また多くはメイルの遣り取りで行わざるを得なかった。しかしながら、特に青森、大阪等遠方の分担者を交えた場合には Zoom会議も活用の方法によっては、極めて有効な会議形態であることも経験上確認できた。この遅延を取り戻すため、2023年度への延長を申請した。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウィルス感染症の状況が「改善」され、5類感染症となるとの予想がたったので（実際に2023年5月に2類から5類に移行）、研究延長後の2023年度前半に可能な限りの頻度で分担者・協力者と協働し、早急に本調査を行えるように努力したい。
諸々の調整にあたっては、Zoom などオンライン会議システムを活用する。また、3年間のコロナ禍の中、研究参加者（被験者）へのアプローチもオンライン・システムの利用の可能性・実行性が増しているので、代表者所属機関の同窓会（各地稲門会）、大学校友課との連携のさらなる強化を行う。また、先行研究の調査は継続し、対面授業を再開した早稲田大学エクステンション・センター（生涯学習センター）とも連携について、本格的調整に入る。
なお、諸般の事情に鑑み、本年度も通常の状態とは比較できない困難が考えられるので、分担者との情報交換を密にしたい。
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