| 研究課題/領域番号 |
20K00817
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
森田 彰 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (60210168)
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| 研究分担者 |
江連 敏和 青森公立大学, 経営・経済学部, 准教授 (20780414)
小倉 雅明 大阪公立大学, 国際基幹教育機構, 准教授 (40805785)
杉本 清香 早稲田大学, 人間科学学術院, 准教授 (60757053)
青田 庄真 茨城大学, 教育学部, 助教 (60824406)
原田 慎一 白鴎大学, 経営学部, 准教授 (90598830)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 生涯学習 / 学習機会 / 学習継続の要因 / 学習環境 / 成人教育 / ダイバーシティ / 継続的学習 / 生徒への調査 / 教材開発 / 戦後英語教育 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
第2次世界大戦直後に新制中学で英語学習を開始した学習者の長期に亘る学習状況をデータ化、継続的学習を可能にした要因を検証し、そこから現在の外国語（英語）教育に資する教授法、教材開発を行う。本研究ではこのため、昭和20年代の教室内外での英語教育・学習活動について、まず戦後初期の社会環境、制度を整理し、次に教室内外での活動、教材、教員の資質などについて、当時の生徒にアンケートとインタビューを行う。それらのデータに基づき継続的学習の成功要因と、彼らの学習環境の構築状況について記述、分析する。得られた知見を用い、外国語（英語）教育への新たな教授法・教材開発の可能性を提言する。
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| 研究実績の概要 |
2023年度には、新型コロナウィルス感染症が５類に移行し、様々な障害が克服される方向に向かったため、関東圏の分担者・協力者との打ち合わせは、参加学会などの機会を利用して、徐々に対面で行うことができた。一方で、全体の会合はオンラインで行った。また、当初の分担に従って、これも主にオンラインにより、先行研究の調査とアンケート項目の改訂を継続し、アンケート項目については、ほぼ決定をみた。先行研究については、特に青田が継続して国、地方自治体レベルの政策についての調査をまとめた。並行して、学習者の長期に亘る motivationの変化、学習継続を可能にする要因、学習環境に関する研究、特に事例研究も含めた本研究の基礎データとなる研究の整理も続けた。しかしながら、アンケートの実施を含む、研究データ収集については、特に2023年度前半は、早稲田大学校友会の世代交代等を要因とする再交渉が必要になるなど、条件の再整備に予想以上の時間を要する事となった。
その過程で、代表者である森田と分担者の青田は、研究分析の成果を活かし、イギリス Digital Learning Associates のビデオ教材を活用した大学向け英語教材 Global Gate Series （成美堂）の執筆を行った。
杉本は、EMI より英語学習面で要素を取り入れた CLILL (Content and Language Integrated Learning) にその研究範囲を広げた。原田、江連は、それぞれの分担計画に応じた研究を行った。
2023年度後半には、早稲田大学校友会だけでなく、対面授業を再開した早稲田大学エクステンションセンターの有志ボランティアとも情報を交換し、策定したアンケート、インタビューを行う見通しを付けた。このため、最終会議の結論として、2024年度への研究再延長を申請することとなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
遅延の理由は、引き続き新型コロナウィルス感染症の感染予防対策への対応をせざるを得なかったためである。特に、本研究は、継続的学習を可能にした要因を高齢者へのアンケート、そしてさらに重要なインタヴューによる聞き取りによって得られたデータを分析しようとするものなので、2021年度以来、研究参加者（被験者）の選定・交渉・依頼・調整などに大きな支障を生じていて、その再調整にも予想以上の時間と労力を要したためである。
また、依然として参加者側も研究にどのように協力したら良いのか、どの範囲なら参加・協力できるのか、といった研究者側との調整を行うための条件が明確にできない状況で、極めて残念な事に、研究参加者に関する部分では、本年度も大きな進捗がなかったと言わざるを得ない。
また、本研究の分担者は、代表者の所属機関内1名、機関外4名であるので、本年度も情報交換等を対面とともに Zoom による会議、また多くはメイルの遣り取りで行わざるを得ず、対面のみの場合と違い、やや運営上不効率な面もないとは言えなかった。こうした遅延を取り戻すため、2024年度への延長を申請した。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウィルス感染症が 5類感染症となり、状況が改善されたので、研究再延長後の2024年度前半に可能な限りの頻度で分担者・協力者と協働し、早急に本調査を行えるように努力したい。諸々の（再）調整にあたっては、Zoom などオンライン会議システムも活用する。また、4年間のコロナ禍の中、研究参加者（被験者）へのアプローチもオンライン・システム利用の可能性・実行性がより増しているので、代表者所属機関の同窓会（各地稲門会）、大学校友課、さらに早稲田大学エクステンション・センター（生涯学習センター）との連携を強化する。また、先行研究の調査も継続する。なお、経験的に、本年度も再調整にあたっては従前の状況とは比較できない困難が考えられるので、分担者との情報交換を密にしたい。
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