| 研究課題/領域番号 |
20K00835
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
|
|---|
| 研究機関 | 山口大学 |
|---|
研究代表者 |
水上 嘉樹 山口大学, 大学院創成科学研究科, 准教授 (60322252)
|
|---|
| 研究分担者 |
野村 厚志 山口大学, 教育学部, 教授 (40264973)
猫田 和明 山口大学, 教育学部, 准教授 (90379917)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
|
|---|
| キーワード | 英語学習支援システム / 実証実験 / 英語能力の測定 / 特許出願 / 協力者 / TOEIC / ディクテーション / 協調・競合 / モチベーション / 英語教育 / moodle / モチベーション理論 / グループ学習 / Web学習システム / アクティブラーニング |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
アジア諸国28カ国中、日本人の英語能力は総合25位という危機的な状況を鑑み、本研究（期間3年）では大学生が興味を持って取り組めるような英語学習システムを提案する。対象学生がオンラインゲームに興味を持っている世代と重複していることを踏まえ、オンラインゲームに興味を持つ理由の一つ、「仲間と一緒に楽しめること」に着目した英語学習システムを提案する。さらに，リスニング能力を数値化することができる測定方法を提案する。中期的な学習実験を2回実施し、語学力向上やモチベーション維持の観点から有効性を検証する（2020年度、2021年度）。提案システムをmoodleの拡張機能として一般公開する（2022年度）。
|
| 研究実績の概要 |
今年度に得られた研究実績は以下のとおりである。
1.2021年から2022年に実施した英語学習支援システムの実証実験を通して得られた結果を分析した上で、研究論文として原稿執筆した。既に、学術雑誌に投稿しており、現在、査読結果待ちである。ここでは、以下の観点から成果をまとめている。①システムの概要：講師および学習者のアカウント管理を行うMoodleサーバ、講師および学習者間の即応性がある通信を実現するSkyWayサーバ、問題文（英文、英文音声、訳文）を管理するデータベースサーバから構成されるシステム構成。②学習方式の詳細：授業に参加した学習者が二人一組になって協調・競合しながらディクテーション練習に取り組むペア学習モード、個人が都合が良い時間に自主性のもとにディクテーション練習に取り組むシングル学習モード、講師の合図のもとに一定時間（10分間）でディクテーション課題に取り組む計測モード、の３つの学習方式。③計測モードのスコア推移：16回の模擬授業を通して、計測モードで得られるスコアに増加傾向がみられた。④TOEICスコアの変化：模擬授業の前後に実施したTOEICスコアの変化に基づいて検定を行った結果、特にリスニング能力が有意に改善されていたこと。⑤アンケート結果の分析：アンケートに基づいてペア学習により学習意欲が刺激されたことが明らかになった。
2.2023年の10月から12月に掛けて新たな実証実験を行った。ここでは20名の協力者の参加のもと12回の模擬授業を行った。また、模擬授業の前後にはVELCに基づいた英語能力の測定を行った。現在、得られた英語能力の変化に基づいて、英語学習支援システムの学習効果を検討している。
3.学内の知財センターの協力のもと、英語学習支援システムの学習方式およびシステム構成を特許出願手続きを行った。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2021年度および2022年度はコロナ禍の混乱のために、提案システムの実証実験に多くの参加者を集めることができなかった。2023年度は20名の参加者を集めることができたが、当初想定していた40名程度の協力者を集めることは容易ではないことが分かってきた。その理由として考えられるのは、10回以上の模擬授業に参加することが時間的にも労力的にも協力者にとって負担になるからではないかと考えられる。
|
| 今後の研究の推進方策 |
2023年度に実施した実証実験の結果の分析が完了次第、提案システムの学習効果を学術雑誌にて公表できるように専念するとともに、提案システムが中学、高校、大学といった教育機関で活用するための支援体制の在り方について検討する。
|
