| 研究課題/領域番号 |
20K00841
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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| 研究機関 | 杏林大学 |
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研究代表者 |
八木橋 宏勇 杏林大学, 外国語学部, 准教授 (40453526)
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| 研究分担者 |
花崎 美紀 法政大学, 情報科学部, 教授 (80345727)
吉川 厚 東京工業大学, 情報理工学院, 特定教授 (50444120)
花崎 一夫 東邦大学, 薬学部, 教授 (40319009)
菊池 聡 信州大学, 学術研究院人文科学系, 教授 (30262679)
多々良 直弘 桜美林大学, リベラルアーツ学群, 准教授 (80383529)
藤原 隆史 松本大学, 教育学部, 准教授 (10824097)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 英語教育 / 論理的思考力 / 効果測定テスト |
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| 研究開始時の研究の概要 |
近年、英語教育では、英語という言語の側面を教えるだけでは不十分で、論理的思考力の涵養も図られなければならない状況にある。まもなく高等学校の外国語科目として「論理・表現Ⅰ～Ⅲ」が導入されるが、カリキュラムに組み込まれる以上「英語力と論理的思考力を同時に養成する効果的な教育手法の確立」「教育の成果を測定する手段の開発」は早急に行われなければならない。このような状況に積極的な貢献を果たすべく、一部先行実施してきた英語による論理的思考力テストの研究・開発の成果を基に、モデル教材・テストの開発・配布、テストデータの公表等を行うとともに、他科目にも教育手法・効果測定法を波及させることを目指している。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、英語学修を通して論理的思考力を伸張させる教育手法とその効果測定テストの開発を目標とし、①「論理的思考力とは何か」を精確に突き止めること、②英語学修を通して論理的思考力を育成する教育的手法を開発するために「どのようにしたら論理的思考力を伸ばすことができるのか」を探求すること、③教育効果の適切な測定を目指すため「論理的思考力の伸張をいかに測定するか」を導き出すこと、以上3つの問いに最善解を与えることを目指している。
2022年度は、「ウェブ実施する世界規模のテスト」や「インタビュー調査を含む現地実施のテスト」（内円圏：イギリス、外円圏：マレーシア、拡大円圏：日本）のベースとなる「英語による論理的思考力テスト」の精査とさらなる改良、およびテストの多言語化に向けた取り組みを行いつつ、同テスト改良と本研究プロジェクトの総括に必要な高等学校の『論理・表現』における各種データ（e.g. 教科書をどのように用いた授業が展開されているか、論理・表現に関わる能力をいかに評価しているか等）の収集と分析を継続した。
また、英語と日本語における「好まれる談話展開」という観点から論理・表現に関わる能力を涵養することを企図した英語ライティング教科書の執筆を行っており、次年度中に刊行できる見込みである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究プロジェクトは、高等学校の新しい外国語科目『論理・表現Ⅰ～Ⅲ』に関する教育手法および成果測定の手段を開発することを企図し、コロナ禍以前に計画されたものである。「ウェブ実施する世界規模のテスト」や「インタビュー調査を含む現地実施のテスト」（内円圏：イギリス、外円圏：マレーシア、拡大円圏：日本）の開発および実施が大幅に遅れ、高等学校においてはすでに当該科目が導入済みとなっており、研究計画全般を大幅に見直す必要が生じた。
高等学校の新しい教科書『論理・表現』や、全国の大学入試問題がどのような能力を測るように設計されているか、といった分析については、成果の公表に向けて個別研究を積み重ねており、順調に進展している。あわせて、現在までの研究成果を基盤に、英語と日本語という言語レベルにおける論理・表現の相違を意識化させ、英語における好まれる談話展開を涵養させることを企図した英語ライティング教科書の執筆は順調に進んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
上述のように、本研究プロジェクトの研究計画を立案した当初には予測しえなかった事態が長期間に渡って生じたことにより、「ウェブ実施する世界規模のテスト」と「インタビュー調査を含む現地実施のテスト」（内円圏：イギリス、外円圏：マレーシア、拡大円圏：日本）のベースとなる「英語による論理的思考力テスト」の開発および多言語化が大幅に遅れている状況にある。
本プロジェクトは、研究代表者のもとに2つの班（「論理的思考に関する要因特定・教育手法開発・実施班」と「論理的思考に関する効果測定法開発・実施班」）を置き分業制を敷いてきたが、作業効率を加速させるため、業務分担の発展的見直しを行い、できるだけ早期の完成・実施、研究成果の取りまとめを目指す。
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