研究課題/領域番号 |
20K00883
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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研究機関 | 岐阜大学 |
研究代表者 |
巽 徹 岐阜大学, 教育学部, 教授 (10452161)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 小学校英語 / 読むこと / 英単語認識 / 学習時間 / 語彙習得モデル / 外国語教育 / 小学校英語教育 / 単語の認識 / 総学習時間 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では、教育課程の移行期から完全実施後までの小学校英語総授業時数を異にする児童集団を5年間にわたり継続して調査し、児童の英語の文字や単語の認識の仕方の変化を明らかにする。児童が学校の英語授業で、英語の文字や単語の認識について「何ができるようになるか」、また、児童がどのような手立てで英語の文字や単語を認識しようとするのか、「総英語学習時間」と「できること」、「総英語学習時間」と「認識方法」との関係を明らかにする。さらに、先行研究で得たデータと比較することにより、より長期間の変化を分析することが可能であり、小学校英語学習における「読むこと」の指導に有効な示唆を与えられるものと確信している。
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研究実績の概要 |
本研究は、小学校4~6年生の英単語認識に影響を与える要因を明らかにするものである。本年度は、岐阜県・愛知県の公立小学校各2校に加え、鳥取県の公立小学校1校の協力を得て、計417名を対象に英単語認識に関する「英語クイズ」用いた調査を実施した。クイズでは、中村(2015)の多角的語彙習得モデルを参考に、英単語の認識における「文字」と「音声」ならびに「文字」と「意味」それぞれのつながりを問う設問を作成した。結果として、いずれの設問でも、学年進行とともに正答率が高まる傾向が見られ、小学校での英語学習を通して児童が英単語を認識する力が高まっていくことがわかった。一方で、4年生と5,6年生の間で正答率の差が見られるものや、各学年間で正答率に大きな差が見られる設問も存在した。 「果物の名前」や「教科の名前」を扱った「文字」と「音声」のつながりを問う問題では、4 年生の正答率が5~6割程度であるの対し、5・6年生では7~8割の正答率があった。英語学習歴の違いや4年生が英語を「読むこと」「書くこと」の本格的な学習前であることから生じた差であると考えられる。 「曜日」や「月」「場所」を表す英単語を扱った「文字」と「意味」のつながりを問う問題では、学年進行とともに正答率が高まるものの、各学年間で正答率は10ポイント程の差が見られた。「文字」と「音声」のつながりを問う問題では、差が見られなかった5年生と6年生の間にも差が見られたことから、「音声」が提示されない設問では、児童が「文字」と「意味」をつなげるために、何らかの負荷がかかったことがわかる。また、その負荷は学習歴が浅い児童ほど大きく影響したと言える。 これらのことから、児童が英単語の「文字」と「意味」をつなげる際には、「文字」で表された英単語見て、児童自身がその音声イメージつくり、その後「意味」になげるプロセスを経ているのではないかと予想された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナ感染症拡大の影響で、当初予定していた調査対象校で調査が行えず、対象校を減らして調査を実施した。また、調査結果の分析においては、研究協力者との協議をリモートで実施したが、十分な議論や資料の検討ができなかったことが主な理由である。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度は、2022年度に協力を得た調査校に数校を加え、岐阜県、愛知県以外の小学校も含めて調査を継続していく。2020年度~2022年度の調査分析結果との比較を行い、児童に認識され易い英単語、認識され難い英単語の分類を行う。また、児童の総英語学習時間と英単語認識の関係、小学校外での英語学習の有無と英単語認識の関係について、さらには、児童が単語認識を行う際の学習行動についても継続的にデータの収集と分析を行う予定である。 2023年から、研究分担者を招き研究組織の強化を図る予定である。
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