| 研究課題/領域番号 |
20K00909
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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| 研究機関 | 旭川工業高等専門学校 |
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研究代表者 |
鈴木 智己 旭川工業高等専門学校, 人文理数総合科, 教授 (70342441)
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| 研究分担者 |
櫻井 靖子 旭川工業高等専門学校, 人文理数総合科, 准教授 (50587384)
水野 優子 旭川工業高等専門学校, 人文理数総合科, 准教授 (90435397)
津波 聡 沖縄国際大学, 総合文化学部, 教授 (70435204)
山川 満夫 沖縄国際大学, 法学部, 教授 (70614634)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 動機づけ / WTC / 不安要因 / タスク / TBLT / 国際指向性 / PPP / 個人差要因 / 学習動機づけ / 動機減退 / PPP型授業 / TSLT |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は英語学習に対する動機づけ減退傾向が認められる初級英語学習者群に対して，伝統的な文法アプローチであるPPP（Presentation-Practice-Production）の手法にタスク支援型の言語指導（Task-Supported Language Teaching：TSLT）を融合させた「Hybrid PPP型授業」により，①学習動機づけ，②積極的に英語でコミュニケーションを行おうとする姿勢（Willingness to Communicate：WTC）などの個人差要因，さらに③英語能力の伸長にどのような影響を及ぼすかを検証するとともに、動機づけやWTCを高める教材の開発を行う。
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| 研究実績の概要 |
本研究の実践対象となったのは「英語コミュニケーション３」の検定教科書を用いた90分の授業を週２回行う高等専門学校３年生３クラス（学生数113名：30+44+39）である。授業実践に先立ち、「英語学習に対する動機づけ（Motivation）」、「英語使用に対する不安（Anxiety）」、「英語コミュニケーションに対する指向性（Interest）」、および「状況別の英語コミュニケーションに対する姿勢（WTC: Willingness to Communicate）」の４つの指標について質問紙調査（事前テスト:６件法）を行った。
実践は５月の２週以降から２月の間に、リーディングをベースとした授業の中で①「目標とする学習項目（文法項目など）の導入」→②「形式と意味に焦点を当てた練習」→③「提示した目標項目を使うコミュニケーション活動」→④「提示した目標項目の使用を任意としたコミュニケーション活動」を１サイクルにすることを基本した実践を通常の授業の中に組み込み、３サイクル実施をした。実践終了後には質問紙調査（事後テスト）を実施するとともに、各種活動に対する振り返りを行う質問紙調査を６件法と記述式で行った。さらに各クラスごとに英語熟達度により高低２グループに分けて２名ずつを抽出してインタビューを行い質的分析に供する資料とした。同じ被験者グループの1年次の７月には「英語学習に対する動機づけ（Motivation）」の平均値が4.22であり、本研究の事前テストで4.06であったことから、動機づけ減退傾向を示していることが窺えた（６件法を用いたため中央値は4.5である）。
実践の前後で４つの指標に変化が見られたかどうか「対応のあるt検定」で分析したところ、「動機づけ」の数値が唯一有意に減少し（t=2.02, p<.05, d=.58）、他の３項目では変化が見られなかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究では高等学校「英語コミュニケーション３」の検定教科書を使ったPPP型の授業を基本とした授業に各種コミュニケーション活動を漸次タスク性が高くなるように配置・融合させることを意図した。授業計画に沿って教科書の内容を指導しながら、oral presentationで目標項目を導入し、次に段階的に情報の授受や活動の目的を伴う活動を行うのには非常な困難を伴った。とりわけ時間的制約が大きく、すべての授業でタスクを意識した指導を行うことは困難となることが予め予想されたため、PPP型の授業と折衷的に行う計画とした。
タスク的な活動を行う際に、負荷の高い活動に取り組ませる前にその足場となる活動（scaffolding）を十分に行うことで最終的な活動の遂行が容易になる。ただし、そのために一つひとつの活動の難易度が段階的に高くなるような活動を用意すること、またそうした活動が有機的に関連付けられているように工夫することに予想以上に多くの時間を必要とした。各活動の作成は既存のものを基に作り変えたものもあれば、独自に作成したものもある 実践の終了が年度末の２月であり、その後事後テストを実施するとともに抽出した少人数の被験者に対してインタビューを行い、質的分析の資料を収集した。
これまで、コロナ禍の影響などによって研究計画の延長を行い、令和６年度が本研究の最終年度となる。当初より２年遅れているが、最終年度をデータの分析等に充てていたため、期間延長後の進捗状況としてはほぼ予定通りである。
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| 今後の研究の推進方策 |
質問紙調査によって得られた４つの指標のデータを相関分析および重回帰分析によりに分析するとともに、英語熟達度の違いによって４つの指標の変化に違いが会ったかどうかを、英語熟達度と時間を独立変数として二元配置分散分析で検証をする。
また、以下の３点について質的分析を行う：①言語形式により重点をおいた活動から、意味の授受・交換を含む活動、そして課題解決を目的とした活動まで、実際に行ったさまざまなペア・ワークやグループ・ワークの良かった点、良くなかった点を尋ねる記述式調査の結果、②英語学習に対する意欲に関わる要因について行った記述式調査の回答、③補完的に少人数に対して行ったインタビューの回答。
本研究の主たる目的である英語に対する学習減退傾向にある学習者に対してPPP型授業とTask-Supported Language Teachingを融合的に用いた授業方法の効果と問題点を最終的には明らかにし、学会発表及び論文にまとめる予定である。
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