| 研究課題/領域番号 |
20K01101
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分03050:考古学関連
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| 研究機関 | 新潟県立歴史博物館 |
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研究代表者 |
橋詰 潤 新潟県立歴史博物館, その他部局等, 研究員 (60593952)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 後期更新世末 / 縄文時代草創期 / 狩猟具 / 動物資源 / 本州中央部 / 小瀬ヶ沢洞窟遺跡 / 岡谷丸山遺跡 / 西又II遺跡 / 縄文草創期 / アムール川下流域 / 洞穴遺跡 / オシポフカ文化 / 動物資源利用 / 更新世末 / 北東アジア |
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| 研究開始時の研究の概要 |
更新世終末（約16,000～11,500年前）は、定住や土器の使用など現在にまで続く多くの行動や文化の変化が生じた重要な画期である。本研究では、この時期に起きた大規模で急激な環境の変化に対して人類がどのように適応したのかについて検討する。特に資料の充実した本州州中央部の大規模遺跡から出土した狩猟具を分析することで、当時の人類の動物資源利用にかかわる行動を復元する。さらに、日本列島内のほかの地域や、北東アジアまで対象を広げて比較を行い、本州中央部での適応行動の個性とほかの地域との共通性を明らかにする。最終的に、こうした適応行動が縄文文化という個性的な地域文化形成に与えた影響を評価する。
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| 研究実績の概要 |
後期更新世末（約16,000～11,500年前）は、現在まで続くような行動や文化の変化が多数生じており、人類史上でも重要な画期と認識されている。本研究では、当該期の急激かつ大規模な環境変動に対する人類の適応行動の復元を目指している。特に現段階で最も資料が充実している日本列島本州中央部を中心とした遺跡出土狩猟具の分析に焦点を絞り、動物資源利用行動の詳細な復元を試みる。さらに、日本列島の他の地域や、北東アジアの平行する時期との比較検討も企図した。
当初計画では、本年度中に本研究成果の統合を予定していたが、新型コロナウィルス感染症の影響などにより海外での研究の断念など、これまでに複数回にわたって研究の実施内容の変更を余儀なくされてきた。こうした影響もあり今年度も継続して基礎データの取得を行うこととし、①長岡市内の機関（新潟県立歴史博物館および長岡市立科学博物）所蔵資料の分析と、②近隣地域の所蔵資料に調査対象を絞って調査を進めた。
結果として本年度は、新潟県小瀬ヶ沢洞窟出土資料、長野県岡谷丸山遺跡、同県西又II遺跡の資料調査を主に行った。特に岡谷丸山遺跡、西又II遺跡については石器の3D計測など形態研究進める上で重要なデータ取得を果たすことができた。これらのデータに基づいた成果の公表も一部果たすことができた。さらに、一部の資料については資料を借用することによって安定した調査の進行が可能となった。これらの成果を次年度以降統合し、本研究の目的達成を目指す。最終的に研究成果を取りまとめ、研究報告書の形で公表することを目指す。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
当初の計画では、資料調査の対象地域を国内外に設定していた。しかし、新型コロナウィルス感染症の感染拡大によって、国外だけでなく、国内であっても特に都市部への移動が困難な状況が続いた。そのため、当初の計画より研究の進捗が遅れることとなった。
こうした状況を踏まえ当初計画を大きく変更し、研究対象を研究代表者の所属機関近傍に限定することとした。具体的には、①長岡市立科学博物館所蔵資料（同一市内）、②星野洋治コレクション（研究代表者所属機関所蔵資料）、③長野県岡谷丸山遺跡（隣県）、同県西又II遺跡出土資料（隣県）の分析を進めた。研究計画の変更により安定して調査を進めることができるようになった。特に西又II遺跡については、研究代表者所属機関へ資料を借用して分析を進めることができており、当初の予定より多くのデータ取得が可能となった。
一方で、基礎データの取得に時間がかかっているためデータの整備と統合を本年度中に完了させることができなかった。そのためこのような評価を行った。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究代表者の所属機関への分析対象資料の借用などによって分析のスピードは向上している。研究機関を１年間延長することによって、データの整備、統合の時間を確保し、本研究の目的達成を目指す。2024年度内に研究成果を取りまとめ、研究報告の形で公表することを目指す。
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