| 研究課題/領域番号 |
20K01129
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分03070:博物館学関連
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| 研究機関 | 国立民族学博物館 |
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研究代表者 |
太田 心平 国立民族学博物館, 超域フィールド科学研究部, 准教授 (40469622)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 博物館経営学 / 民族誌学 / 組織行動 / 労働意欲 / 創意工夫 / 博物館経営 / 組織人類学 / 働きがい / 職業意欲 / 文化人類学 / 組織文化 / 博物館 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
収集や研究、展示や教育といった博物館の活動の質を左右するのは、研究職員の学術的能力だけでない。その他の職員も含む個々の職員の有機的連携と創意工夫が、博物館の活動には直接的、間接的にあらわれる。本研究では、日米韓の博物館をサンプルに、職員の個々の労働を支える労働意欲や働きがいを質的研究と量的研究の両面から明らかにすることで、博物館という労働現場の組織行動モデルを明らかにし、その質的向上に寄与する。
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| 研究実績の概要 |
収集や研究、展示や教育といった博物館の活動の質を左右するのは、研究職員の学術的能力だけでない。その他の職員も含む個々の職員の有機的連携と創意工夫が、博物館の活動には直接的、間接的にあらわれる。本研究では、日米韓の博物館をサンプルに、職員の個々の労働を支える労働意欲や働きがいを質的研究と量的研究の両面から明らかにすることで、博物館という労働現場の組織行動モデルを明らかにし、その質的向上に寄与しようとしている。
過去に続き本年度も、新型コロナ感染症の蔓延にともなう外国渡航の制約を受けたこと等により、当初計画どおりの現地調査（参与観察法を用いた質的調査と、質問紙調査法を用いた量的調査）がほとんどおこなえなかった。代わりに、主として以下の2点の活動をおこなった。
第１に、米国での現地調査を、本年度2月中旬より開始した。当初計画で現地調査の開始は2年半以上も前だったため、研究対象となる組織や人びとの状況が計画時とは大きく異なる。このため、研究対象の概要の再把握という当初計画では想定していなかった作業からはじめることとなった。
第２に、新型コロナ感染症の蔓延にともなう本研究の実施計画を見直しつつ、十分に近い質の目的を達成するため、本研究全体の研究実施計画を立て直した。具体的には、米国および韓国での現地調査を当初計画より大幅に短縮しなければならないことを受け、現地調査から引き出す成果の比率を下げ、理論的研究および日本の事例の研究から導き出せる成果の比率を上げるべく、双方の研究にエフォートを向けた。特に、博物館学および文化人類学の知見から発した本研究を、その研究内容と親和性が高い経営学、特に組織行動論の分野といかに節合できるかを、理論的に探究した。このために、文献調査はもちろん、海外研究協力者とのオンライン上でのミーティングを重ね、共同研究を進めるとともに、連名での成果公刊の計画を立てている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
当初計画では、一昨年度、昨年度および本年度に米国および韓国で、現地調査をおこなうとしていた。しかし、過去に続き本年度も、新型コロナ感染症の蔓延にともなう外国渡航の制約を受けたこと等により、計画を大幅に変更せざるをえなかった。現地調査は本年度２月中旬に開始できたものの、これは当初計画から2年半以上も遅延してのことであり、かつこの２年半以上のあいだに研究対象の状況が変化していたため、研究対象の再把握という作業から開始することとなった。
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| 今後の研究の推進方策 |
来年度は米国での現地調査を集中的におこなうとともに、昨年度までおこなった日本での事例分析との比較作業をおこなう。また、昨年度までにおこなった理論的研究と、米国の事例分析からえた知見との節合を試みる。
来年度は当初計画の最終年度にあたるが、可能な限り延長を申請することにより、当初計画の達成目標に近い質の成果を上げる所存である。
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