| 研究課題/領域番号 |
20K01134
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分03070:博物館学関連
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| 研究機関 | 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪 |
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研究代表者 |
北村 美香 (中井美香) 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪, 大阪市立自然史博物館, 外来研究員 (50443461)
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| 研究分担者 |
佐久間 大輔 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪, 大阪市立自然史博物館, 課長 (90291179)
釋 知恵子 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪, 大阪市立自然史博物館, 外来研究員 (60626349)
佐藤 優香 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 客員研究員 (40413893)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 博物館教育 / 教育普及 / 体験学習 / ワークショップ / 実施者の経験知 / 自己点検 / 人材育成 / 学習観 / 実践者の経験知 / 評価 / 博物館学 / 実施者 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
博物館で実施されているワークショップ運営の中で、実施者が持つ学習観や意思決定の基準など、無意識の中に埋め込まれてきた言語化されていないものを解き明かす。それをもとに実施者が企画段階から点検と改善に活用できる新たな評価ツールを開発、検証することで、実施者にとって有効なワークショップの評価手法確立とツールの提案をおこなう。実施者の学習観から提案した指標で評価することは、これまで共有することが難しかったワークショップの企画、運営をする上でのノウハウを体系化することにもなり、実施者の育成や教育普及事業の新しい価値を見出すことが可能となる。
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| 研究実績の概要 |
2023年度は、試作してきたワークショップ企画時に使用する企画シートを現場で試してもらい、意見をフィードバックしてもらうことを中心に取り組んできた。実践事例としては、大きく①職業として教育普及にかかわる実践者であり、博物館現場で実施するプログラム「ミュージアムでの事例」として5館。②ほとんどがボランティアとしてかかわり、実施についてはミュージアム以外の事も多い「関連団体での事例」として1団体。③実施補助などの経験者はいても、企画そのものの経験はほぼ無い「大学の講義での事例」として3大学に協力してもらうことができた。実際にシートを使用してもらい、「園館内の情報共有、事業の記録に活用できる」「事業を客観的に見ることが出来た」「企画をする上で考えないといけないポイントが分かった」などの肯定的な意見と、「概念的な項目が記入しづらい」「使用されている用語の補足情報が必要」「同じような意味の項目が分かりづらい」など、改善すべき点についての意見ももらえた。これらの試行結果から、ワークショップという手法を軸に作成したシートの活用可能性はある程度見い出せたと考えている。しかし、まだまだシートの意図や用語解説などの補足資料が必要であること。各現場に合わせたアレンジができる部分の工夫を入れることなどの検討課題も見つかった。今後は、得られた課題解決とともに、単発事業での活用から、事業評価へつなげるためのロードマップも検討していきたいと考えている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
現地調査と試作シートの作成に時間がかかってしまい、やや遅れ気味である。
今年度の目標であったシートの現場での試行については、計画どおりに進めることができたので、ある程度取り戻すことはできたと考えている。次年度は、研究全体のまとめを目標に進めていく予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度の取り組みから、ワークショップという手法を軸に作成したチェックリストの活用可能性はある程度見い出せた。次年度が最終年度となるため、得られた課題の改善に取り組みながら、これまでの研究成果を取りまとめていく。研究成果の発信については、発表の場を学会や研究会で得られるようにすることと、成果をもとに広く議論する場を設定したいと考えている。
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