研究課題/領域番号 |
20K01143
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分04010:地理学関連
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研究機関 | 愛媛大学 |
研究代表者 |
渡邉 敬逸 愛媛大学, 社会共創学部, 准教授 (30711147)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 電信電話総合地図 / マイクロジオデータ / 集落 / 無住化 / 電信電話綜合地図 |
研究開始時の研究の概要 |
国会図書館に所蔵される電信電話総合地図は他の地図と比較して細密な地名(居住地名=集落名)が収録されているにもかかわらず、これまで十分に活用されてこなかったマイクロジオデータである。本研究では、集落を対象とする各種調査においてマクロスケールの分析に耐えうる均一かつ細密なスケールの集落データの不在であったことを踏まえて、電話総合地図を元データとする細密集落データの作成とその応用を通じて、集落を対象とする地理学的研究の研究基盤を確立することを目的とする。
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研究成果の概要 |
本研究の成果は次の3点である。まず、電信電話綜合地図は地物および注記が郵便地図全図、図郭の緯度経度が旧版地形図からそれぞれ転写されており、同地図の地物情報の希少性と地図精度の信頼性が明らかとなった。次に、本地図に記載される集落数は既存のデータの約2倍であり、その細密性と網羅性が明らかとなった。最後に、応用研究の結果から、本地図に基づく集落データはその特性により既存のデータでは把握できない地域特性を明らかにすることができることから、高空間分解能を特性とするマイクロジオデータとして位置付けられるとともに、その特性を生かした集落を対象とする地理学的研究への高い応用可能性を指摘できた。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
「集落」は人と土地とを結びつける重要な地域単位であるが、そのスケールは市町村間で異なるため、「集落」を対象とする公的調査や学術的調査ではその相違により様々な問題が生じている。特に人と環境との関係学である地理学では「集落」は多様な人間活動と周辺環境と関連づける枠組みとして重要な意味を持っているが、上記した問題により多数の集落を俯瞰して検討するようなマクロスケールで集落を語ることが難しい状況にある。そこで本研究はこうした「集落」のスケール問題を解消しうる資料として、微細な集落が収録される電信電話綜合地図の特性と応用を検討し、集落を対象とする地理学的研究への本地図の高い応用可能性を明らかにした。
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