| 研究課題/領域番号 |
20K01177
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分04020:人文地理学関連
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| 研究機関 | 徳島大学 |
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研究代表者 |
塚本 章宏 徳島大学, 大学院社会産業理工学研究部(社会総合科学域), 准教授 (90608712)
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| 研究分担者 |
鳴海 邦匡 甲南大学, 文学部, 教授 (00420414)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 歴史GIS / 近世近代 / デジタルアーカイブ / 地図製作 / 定量的評価 / 近代 / 伊能図 / 精度 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
近年、多くの古地図のデジタル画像データが作成・公開され利用できるようになってきている。歴史GIS研究では、こうした古地図のデジタル画像データをGIS上で現代の地図に重ね合わせて誤差を抽出する手法が確立されてきている。本研究は、デジタルアーカイブによって蓄積された伊能図や近代地図の画像データを活用しながら、歴史GISの手法を援用した描画精度の評価と地図の記載情報をGISデータベース化することにより、相互に緻密な比較分析を行う。これにより、伊能図が近代地図の整備・発展過程において果たした役割を解明することが目的である。そして、歴史GISの分析を通して地図学史上における伊能図の意義の再付置を行う。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、近代地図の発展過程において伊能図が果たした役割を明らかにすることが目的である。この目的を達成するため、米国議会図書館に所蔵されている伊能大図207図幅を基盤資料としている。この伊能大図には、作製時期より後年の複写・転写の際に追記された方眼や書き込みがある。これら諸情報をGISデータベースとして蓄積し、伊能大図と関連資料との比較分析を進めることで、伊能図完成以後における伊能図利用の様相に迫ることができると考える。
過年度までに米国議会図書館のサイトから伊能大図の207図幅の画像データをダウンロードし、それらの画像データをジオリファレンスして現在の投影座標系上で比較することができるようにした。また、地図上の書き込み情報についてもGISデータベース化を進め、「グリッド線（方眼）」「図郭を規定する線（グリッドとは異なる）」「グリッドの交点に付される点」「グリッドに割り振られる数字」「数式」などが、地図のどの箇所に記載されているかが判別することができるように整備した。
2022年度は、これらの書き込み情報と比較検証するための資料として、伊能図の下図を中心に現物調査を進めた。特に、東京大学総合図書館と三康図書館が所蔵する「測地原圖」は、最終版伊能図に非常に近い工程で作製されたと考えられるもので、比較対象として特に重要な資料である。「測地原圖」に確認された「測線」や「針穴」のGISデータベース化もおおよそ完了しており、GISの空間分析技術を援用した詳細な解析を進めている段階である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2022年度は、米国議会図書館や英国図書館が所蔵する近代地図との比較を想定していたが、新型コロナウイルス蔓延の影響による渡航制限などの理由から、国内の伊能図関連資料の調査を中心に進めてきた。特に、東京大学総合図書館と三康図書館が所蔵する「測地原圖」のデジタル画像と現地調査を実施できたことで、国内の地図資料からも一定の成果が期待できる段階まで進めれたと考えている。しかし、地図の近代化における過程を検討するには、海外の所蔵機関における貴重資料の調査が必要になるが、その資料の入手と分析が遅れている状況である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度は、複数の国内所蔵機関において、現物調査を実施することができた。それにより、国内の伊能図・関連地図のGIS分析を進めることで一定の成果が得られる見通しが立っている。近年の世界的なデジタルアーカイブの進展により、インターネットを通じて一定程度の書誌情報や追加のデジタル画像データを入手することもできる。しかし、付紙の有無、色彩の再現、表裏の確認といった画像データでは判断できない実物との相違があるため、海外所蔵機関での現地調査は必要である。
2023年度は、海外渡航の制限が緩和されてきていることから、こうした現地の所蔵機関で現物調査を進めていきたい。
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