| 研究課題/領域番号 |
20K01177
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分04020:人文地理学関連
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| 研究機関 | 徳島大学 |
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研究代表者 |
塚本 章宏 徳島大学, 大学院社会産業理工学研究部(社会総合科学域), 准教授 (90608712)
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| 研究分担者 |
鳴海 邦匡 甲南大学, 文学部, 教授 (00420414)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 歴史GIS / 近世近代 / デジタルアーカイブ / 地図制作 / 定量的評価 / 地図製作 / 近代 / 伊能図 / 精度 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
近年、多くの古地図のデジタル画像データが作成・公開され利用できるようになってきている。歴史GIS研究では、こうした古地図のデジタル画像データをGIS上で現代の地図に重ね合わせて誤差を抽出する手法が確立されてきている。本研究は、デジタルアーカイブによって蓄積された伊能図や近代地図の画像データを活用しながら、歴史GISの手法を援用した描画精度の評価と地図の記載情報をGISデータベース化することにより、相互に緻密な比較分析を行う。これにより、伊能図が近代地図の整備・発展過程において果たした役割を解明することが目的である。そして、歴史GISの分析を通して地図学史上における伊能図の意義の再付置を行う。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、近代地図の整備・発展過程において伊能図が果たした役割を明らかにすることを目的としている。この目的を達成するため、米国議会図書館に所蔵されている伊能大図207図幅を基盤資料し、（1）伊能図の描画精度、(2)伊能大図の描画情報と内容の把握、(3)伊能図の近代地図への影響についての分析を進める。
特に、米国議会図書館所蔵の伊能大図には、作製時期より後年の複写・転写の際に追記された方眼や書き込みがある。これらの諸情報をGISデータベースとして蓄積し、関連資料との比較分析を進めることで、伊能図完成後の近代地図への地図情報の利用状況を詳細に明らかにすることができると考える。
過年度までに、米国議会図書館のサイトから伊能大図の207図幅の画像データをダウンロードし、ジオリファレンスと書き込み情報のGISデータベース化を進めてきた。具体的な書き込み情報は、「グリッド線（方眼）」「図郭を規定する線（グリッドとは異なる）」「グリッドの交点に付される点」「グリッドに割り振られる数字」「数式」である。
2023年度は、これらの書き込み情報を比較検証するための資料として、伊能図下図を中心に現物調査を進めた。東京大学総合図書館と三康図書館が所蔵する「測地原図」は、最終版伊能図に非常に近い工程で作成されたもので、また大図スケールのものも多く残されており、比較対象として特に重要な資料である。「測地原図」のGISデータベース化も完了しており、詳細な分析を進めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初、米国議会図書館や英国図書館が所蔵する近代地図との比較を想定していたが、収集資料の保存状況や現地協力者との調整不足により、2023年度は国内の伊能図関連資料の調査を中心に進めてきた。特に、伊能忠敬記念館での現地調査を実施できたことで、東京大学総合図書館と三康図書館が所蔵する「測地原圖」のデジタル画像・GISデータとの比較分析を進めることができた。国内の地図資料からも一定の成果が期待できる段階まで進めることができたと考えている。
一方で、地図の近代化における発展過程を検討するには、やはり海外の所蔵機関における貴重資料の調査が必要になるが、その資料の入手と分析が遅れている状況である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は、伊能忠敬記念館での調査を実施することができた。その調査結果を踏まえて、国内の伊能図・関連地図のGIS分析を進める予定である。また、近年の世界的なデジタルアーカイブの進展により、インターネットを通じて一定程度の書誌情報や追加のデジタル画像データを入手することもできる。
しかし、付紙の有無、色彩の再現、表裏の確認といった画像データでは判断できない実物との相違があるため、海外所蔵機関での現地調査は必要である。2024年度は、現地の所蔵機関での調査を可能な限り進めていきたい。
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