| 研究課題/領域番号 |
20K01757
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07060:金融およびファイナンス関連
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| 研究機関 | 明星大学 |
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研究代表者 |
中田 勇人 明星大学, 経済学部, 教授 (10366916)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | グローバルショック / リスクオフ / 石油価格 / 安全通貨 / 金融政策 / ETF / 株価の連動性 / ETF購入 / GARCH / 株価 / VAR / エネルギー価格 / 資産価格 / Risk off |
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| 研究開始時の研究の概要 |
エネルギー価格やアメリカの金融政策などの動きは世界中の資産市場やマクロ経済変数に影響を与えるため、グローバルショックとして経済政策当局や市場関係者に注目されている。他方で、金融市場のRisk off（リスクからの逃避）の際の各国間、または資産間の共変動の上昇は金融市場関係者や経済政策当局に注目されているだけではなく、そのメカニズムの解明がファイナンスや国際金融の研究者にとって課題となっている。
本研究の目的は両者の連関を明らかにすること、すなわちグローバルショックが各国間、または資産間の共変動に与える影響を明らかにすることである。
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| 研究成果の概要 |
（１）アジア通貨危機前、石油変動によるショックがASEAN各国の実質株価収益率に与える影響は非対称であった。そのため、同時期の石油変動ショックはASEAN諸国の株価収益率の相関関係に一定の影響を与えた可能性がある。（２）USドル、日本円、スイスフランの安全通貨（金融市場のリスクオフに際して増価する通貨）としての地位は時期によって変動していた。特に安全通貨の地位が変化するタイミングは多くの場合、グローバルショックのタイミングと一致していた。（３）日本銀行によるETF購入政策は、各国の株価変動から予測される水準よりも日本の株価を高い水準に押し上げていた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
地政学的事象や金融危機といったグローバルショックが株式、外国為替など各国間の資産市場の相関関係に少なからず影響を与えていることが明らかになった。政策当局者、金融市場関係者は安定的な資産市場間の関係を前提にせずに意思決定をする必要性がある。また、新興市場国の株式市場のように相関構造が変動した場合、背後にあるメカニズムを慎重に検討することが重要である。
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