| 研究課題/領域番号 |
20K01828
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 学習院大学 |
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研究代表者 |
竹内 倫和 学習院大学, 経済学部, 教授 (20418982)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 経営学 / 組織社会化 / 組織行動論 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
新規学卒者が入社後、組織に適応していく過程は「組織社会化」といわれる。組織社会化研究では、新規学卒者の組織社会化の結果指標に、従来の「組織適応」の変数に加え、変革を引き起こす核となる創造性や変革志向行動を設定して検討する必要性が指摘されている。
そこで、本申請課題では、（1）組織社会化の結果指標に「組織変革」を設定し、新規学卒者の変革志向行動が入社後にどのような時系列的変化を示していくのかを明らかにし、（2）組織社会化の規定要因と結果変数（組織適応・変革）の間に介在する媒介要因を含め、組織適応・変革へと至る影響プロセスをより詳細に解明を試みることを目的とする。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、令和2年度から令和5年度までの4年間において、企業に新しく入社した新規学卒就職者の組織社会化過程における組織適応及び組織変革行動について、時系列的な調査データによって検討することを目的としている。本研究課題の4年目である令和5年度は、主として以下の3点を中心に検討を行ってきた。 なお、当初は令和2年度から令和5年度までの4年間での研究計画に基づき本研究課題を行ってきたが、コロナ禍により国際学会への参加等ができなく、文献収集及び研究成果の報告に支障が出た関係で、令和6年度までの1年間の研究計画の延期を行っている。
第1に、新規学卒就職者を対象とする質問紙調査の実施である。具体的には、令和5年度4月に入社した新規学卒就職者に対する質問紙調査を実施し、回答を回収した。なお、回収した調査用紙は統計分析をすることができるように、データ入力及びデータコーディング作業等を実施した。
第2に、理論的検討及び最新の研究知見の収集である。まず、関連する諸分野（組織行動論、人的資源管理論、キャリア論、組織論など）の国内及び国際的な専門雑誌に掲載された論文に対する文献レビューを行った。ついで、日本で開催された国内学会の年次研究大会（産業・組織心理学会、経営行動科学学会、日本応用心理学会など）に積極的に参加するとともに、国際学会にも積極的に参加することによって、最新の研究成果の収集を行った。
第3に、研究成果の公表である。国内学会（産業・組織心理学会、経営行動科学学会、日本応用心理学会）及び国際学会において研究成果を報告する機会を得ることができたため、それらの学会において、適宜研究成果の発信を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
コロナ禍により、研究課題採択当初から3年目まで国際学会への対面参加などができずにいた。これまでは、研究の遂行方法等を変更して対応するなどして進捗が遅れないように工夫して行ってきた。そのおかげで一定の研究成果も出してきているが、最新の研究成果の文献収集や研究成果の報告などそれだけでは対応しきれない部分が表面化している。それゆえ、遅れていると判断している。
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| 今後の研究の推進方策 |
本申請課題における4年目の計画は遅れている状況にある。とりわけ、1年目から3年目にかけてコロナ禍により国際学会への対面参加及び海外の研究者との意見交換を含めた議論が行えなかったことの影響が出てきていると考えている。
それゆえ、令和5年度も少しずつ国際学会に参加することを心掛けてきたが、引き続き令和6年度においても国際学会への対面参加などを積極的に行っていくと同時に、そのためにも研究成果を公表できるように鋭意データ分析及び研究論文の執筆等を行っていく必要がある。
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