| 研究課題/領域番号 |
20K01868
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
横山 勝彦 同志社大学, スポーツ健康科学部, 教授 (70191517)
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| 研究分担者 |
伊吹 勇亮 京都産業大学, 経営学部, 准教授 (60410255)
小林 塁 同志社大学, 研究開発推進機構, 助手 (60876457)
鳥羽 賢二 大阪成蹊大学, 経営学部, 教授 (80454461)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | ソフト・レガシー / 組織の組織 / 広報活動 / 東京オリンピック / 東京パラリンピック |
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| 研究開始時の研究の概要 |
東京オリンピック・パラリンピックの開催が目前に迫り、大会を開催する意義としてのオリンピック・レガシー、特に、信頼や安心、人材育成など、いわゆる「ソフト・レガシー」に注目が集まっている。しかし、誰にどのような「ソフト・レガシー」を、どのようにして残すのかということについて活発な議論がなされているとは言えない。
そこで本研究では、五輪の「ソフト・レガシー」の一般市民への浸透が如何になされているのかについて検討する。そのために、文献調査、レガシー浸透実施主体に対するインタビュー調査（ロンドン）、同（東京）、理念受容側（一般市民）に対するアンケート調査の4つの調査を実施する。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、五輪の「ソフト・レガシー」の一般市民への浸透が如何になされているのかについて検討する。そのために、文献調査、レガシー浸透実施主体に対するインタビュー調査（ロンドン）、同（東京）、理念受容側（一般市民）に対するアンケート調査の4つの調査を実施する計画を立てている。2020・2021年度は、コロナ禍の影響を受け、また東京五輪そのものが1年遅れの開催となったことの影響を受け、進捗に遅れが生じた。2022・2023年度はこの遅れを取り戻すことを企図した。
文献調査は、引き続き順調に進めることができている。前回論文掲載がなった点以外について、今後論文としてまとめて投稿することを検討している。
2022年度末の東京でのインタビュー調査に引き続き、2023年夏にはロンドンでのインタビュー調査が実現した。コロナ禍の影響からようやく脱しての調査実現に安堵している。調査の結果、ロンドン五輪においてもソフト・レガシー形成の前提としてハード・レガシー（具体的にはロンドン西部の大規模な土壌改良を伴う再生事業）が大きな意味をなしていたことが判明した。このことから、ハード・レガシーが計画段階から残しにくいことがわかっていた東京五輪におけるソフト・レガシーの重要性と、そしてその形成の不十分さをあらためて浮き彫りにすることができた。2023年度に実施した東京調査の結果の学会発表に続き、両インタビューの結果をまとめたものを2024年度には論文として投稿することを企図している。
2023年度末に研究期間のさらなる1年間の延長が認められた。理念受容側（一般市民）に対するアンケート調査の実施と成果の公表に、この1年は力を入れることで、コロナ禍に振りまわされた研究の帳尻をあわせることとしたい。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
コロナ禍が世界的に拡大した影響で、東京五輪そのものが1年遅れの開催となったことを受け、東京でのアンケート調査の進捗に遅れが生じた。研究期間の1年間のさらなる延長が認められたので、2024年度にこれまでの遅れを取り戻したい。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究期間の1年間再延長が認められたことを受け、2024年度は、東京でのアンケート調査（秋～冬を想定）、過年度分を含めた調査結果の学会報告や論文投稿を行い、過年度の遅れを取り戻したい。
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