研究課題/領域番号 |
20K01878
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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研究機関 | 横浜国立大学 |
研究代表者 |
横澤 公道 横浜国立大学, 大学院国際社会科学研究院, 准教授 (20636394)
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研究分担者 |
柴田 裕通 横浜国立大学, 大学院国際社会科学研究院, 名誉教授 (10280843)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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キーワード | 改善活動 / 不安 / 改善成果 / 改善行動 / 生産管理 / 改善 / 不安感 / 技術者 / 危機感 / 革新行動 |
研究開始時の研究の概要 |
これまで経営学分野ではあまり焦点が当てられてこなかった「個人の不安感」に着目し、製造現場における「改善提案活動の成果」との関係について実証研究を行う。認知科学の見地から、ある程度の不安感を持っている従業員のほうが、改善提案活動に対して高い成果を発揮する可能性があることが明らかになった。本調査は、従業員のある程度の不安感が現場改善活動に正に影響するという仮説を実証することが目的である。さらに日本人は他民族と比較しても、不安感が高い可能性があることが既存研究から推察可能なことから、なぜ海外拠点へ改善提案活動の移転が容易か/困難かという理由を従業員特性という独自の視点から根本的な解明を目指す。
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研究成果の概要 |
Imai(1986)の不安が改善を促進するという観察に基づき、我々の研究 (Yokozawa et al., 2021)は、状態不安と特性不安が個人レベルの改善成果に与える影響について検討した。状態不安は状況的な感情を指し、特性不安は気質的な性格特性を反映している。我々は、これらの不安が、規律、自主性、持続性を改善関連行動としてどのような影響を与えるかを探った。日本企業4社の従業員552名を対象に調査を行い、統計分析を行った。その結果、状態不安は主に短期的な改善成果に影響し、特性不安は長期的な成果に大きな影響を与えることが明らかになりImai(1986)の主張を一部支持した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
研究結果は、管理者が従業員の状態不安を高め、危機感のある職場環境を作ることで、改善活動を強化できることを示唆している。危機感の付与、ベンチマーキング手法の導入、挑戦的な目標の設定は、改善のパフォーマンス向上に寄与する。また、特性不安が高い社員は、自発性や忍耐力が高く、改善を円滑に実施する上で重要な役割を果たす可能性を示唆している。さらに日本人は他民族と比較しても、不安感が高いことが既存研究から明らかになっている。今回の研究の成果を踏まえると、日本で現場改善活動がうまく回り、改善提案活動が海外への移転が困難であるという背景には、日本人従業員の不安が高いからである可能性を示唆している。
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