| 研究課題/領域番号 |
20K01921
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 和光大学 |
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研究代表者 |
金 雅美 和光大学, 経済経営学部, 教授 (20366967)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | オンラインMBA / ビジネススクール / 日本的経営 / 海外MBA派遣制度 / MBAホルダー / コロナ危機 / グローバル人材育成 / プロフェッショナル人材育成 / アメリカ / 日本企業 / 海外教育制度 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
海外では成熟しているオンラインMBAが日本で普及していない現状を踏まえ、①海外（アメリカ、インド、マレーシア）のオンラインMBA教育のビジネススクールでの実態とそれを活用する企業実態、②日本企業でのオンラインMBA教育の浸透実態と導入課題の解明、③日本企業でのオンラインMBA教育の普及方法、という視点から調査及び分析を行い、日本企業の課題であるグローバル人材の効率的な育成方法の一つを提案する。オンラインMBAという新たな教育ツールは、今後の社会と企業に対し、ユニークな教育に関する一つの解決方法をもたらすだろう。
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| 研究実績の概要 |
コロナ禍の後、アメリカを中心に、本研究のインタビュー先大学の選定を新たに行った。コロナ禍では、コロナ禍以前にはインタビュー調査を承諾していてくれたアメリカの大学のすべての大学に、インタビュー調査を断られてしまったからである。
新たにインタビュー先大学を探した結果、アメリカのアマースト州とニューヨーク州の大学を中心に、①マサチューセッツ大学アマースト校（MA）、②トリニティーカレッジ（MA）、③ニュースクール（NY)、④ホフストラ大学（NY）、⑤ペパーダイン大学（CA）などの大学が、今後のインタビューに応じてくれることになった。コロナ禍でのインタビューが難しくなり、コロナ禍後に、新たにアメリカのインタビュー先大学を見つけられたことは幸いであった。
筆者が過去10年前からインタビューを続けてきた、エンディコット大学とニューハンプシャー大学は、学長とオンライン部署の担当者全員が変わってしまい、インタビュー調査を続けて行うことが難しくなってしまった。なんとか、インタビュー調査に応じてもらえないか、現在も大学の担当者にコンタクト中である。
その一方で、オンライン授業を取り巻く環境は、日本やアメリカの大学では大きく変わり、その評価や活用方法、及び社会的なインパクトが大きくなった。このあたりに関しては、特にアメリカでの実態調査が望まれると考えている。コロナ禍後のオンライン授業に関する論文や出版物はまだ多くはなく、世界の技術革新とともに、現在も進化を続けている。
加えて、コロナ禍後に円安が進んだ結果、海外MBA派遣制度の実施は、ますます多くの企業にとって難しくなってきており、その代替案としてのオンラインMBAの導入が始まっているのが現状である。そのための調査が必要であるが、企業を対象としたアンケート調査では、返答率が極めて低いため、一部、インタビュー調査が必要ではないかと考えている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
その理由は、コロナ禍の以前にはインタビュー調査を承諾していてくれたアメリカの大学のすべてに、コロナ禍中のインタビュー調査を断られてしまったからである。その上、前年度までは、日本から海外への調査自体が、海外渡航の自粛により、不可能であった。その結果、本研究における実態調査がほとんど進まなかったという理由による。
加えて、コロナ禍後には、コロナ禍以前の調査に協力的なアメリカの大学の担当者や教員が辞めてしまい、新たに調査先大学を見つける必要がでてきた。現在も、アメリカの大学にコンタクト中であるが、実際には、筆者の個人的なコネクションのない大学からは、回答がないケースがほとんどである。
加えて、オンライン授業の状況は、コロナ禍以前とはかなり異なり、一般の授業にも入り込んでいるため、オンライン授業のポジション自体もコロナ禍前後で変化している。そのあたりに関する実態調査も必要なため、現在ある文献整理だけでは足りず、より時間がかかっている。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究の推進方法は、次の3つである。
第一に、アメリカの大学のインタビュー調査への参加数を増やすことである。少なくとも、7～8校が必要だと考えている。
第二に、コロナ禍前後で、オンライン授業自体の大学における重要性が変わってきたことを調べる必要である。このためには、アメリカの大学の教職員へのインタビュー調査が必要だと考えている。
第三に、日本企業における海外MBA派遣制度の実施状態がどうなっているかを探ることである。アメリカの大学の学費や生活費の高騰、円安、コロナ後の業績の悪化などによって、海外MBA派遣制度を再開させる企業がどのくらいあるのか、現在では不明である。多くの企業が再開していない可能性もある。このあたりの調査が必要である。また、この調査方法に関しては、まだ未定である。
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