研究課題/領域番号 |
20K01954
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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研究機関 | 近畿大学 |
研究代表者 |
岡山 武史 近畿大学, 経営学部, 准教授 (50610713)
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研究分担者 |
浦上 拓也 近畿大学, 経営学部, 教授 (10351561)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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キーワード | 電子商取引 / 流通 / アパレル / アパレル産業 / Eビジネス / 企業パフォーマンス / eビジネス / 中小企業 / SPA / アパレル小売業 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究のテーマは、中小企業のEビジネスへの参入と経営パフォーマンスに与える影響に関する分析である。今日、日本の小売市場は熾烈な価格競争により非常に競争的な市場となっており、特に中小企業の状況は極めて厳しい。ここにおいて、アパレル産業をはじめとする産業では、SPAに象徴された直統合型により成功を収めている。近年ではインターネット環境を活用したいわゆるEビジネスにいかに対応するかが重要な課題となっており、そこで本研究では中小企業がいかにしてEビジネスへの参入を果たし、またその意思決定が経営パフォーマンスにどのような影響を与えているのかについて、事例調査および統計的な実証分析により明らかにしていく。
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研究成果の概要 |
本研究のテーマは、中小企業のEビジネスへの参入と経営パフォーマンスに与える影響に関する分析である。本研究では従来行われてきた事例調査研究に加え、日本のビジネス研究分野においてあまり行われてこなかった統計学的手法を用いた実証分析に取り組んできた。プロジェクトの成果として、海外学術誌に1件の論文が掲載され、現在投稿中の英語論文が1件、国内紀要に日本語の論文が1件掲載されている。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
海外の戦略的意思決定の研究においては、統計学的手法を用いた実証分析が非常に多く採用され、実際に実務の現場においてもそのような実証分析による結果が意思決定の重要な情報として用いられている。今後日本においても同様の取り組みが期待され、本プロジェクトはその先駆的な研究になると期待される。また、諸外国では日本企業を対象とした学術研究の英語論文としての成果が希少ととらえられており、本研究プロジェクトにより更なる研究成果が海外に発信されるならば、学術的にも高い評価が得られるものと期待される。
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