研究課題/領域番号 |
20K01990
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分07090:商学関連
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研究機関 | 琉球大学 |
研究代表者 |
王 怡人 琉球大学, 国際地域創造学部, 教授 (20290538)
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研究分担者 |
金丸 輝康 大阪学院大学, 商学部, 教授 (90278549)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 中小製造企業 / デジタル・マーケティング / 情報発信 / ネット口コミ / デジタルメディア / 中小製造企業に対する消費者のネット口コミ / 中小製造企業の情報発信 / 中小製造企業のネット情報発信 / 消費者によるネットクチコミ / ネットクチコミ行動 / 実証研究 |
研究開始時の研究の概要 |
ネットメディアの台頭により、マスメディアに対する消費者の接触頻度の低下し、広告物に対する無視や不信が高まったため、多くの企業は自社のマーケティング活動において、ネットメディアとネットクチコミの活用方法を模索している。「消費者はなぜ企業の代わりにコミュニケーション活動を行うのか?」という問題について、既存の枠組では「消費者満足」という概念で説明している。しかし、果たして消費者が製品や企業に対して満足すれば誰も積極的にクチコミをするのか。特にブランド力の弱い中小製造企業に対するこの論理が成り立つのか?この「消費者満足」と「消費者のネットクチコミ行動」の因果関係が本研究の究明したい課題である。
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研究成果の概要 |
本研究は,中小製造企業のマーケティング実践について,Kotler(2017)のBARモデルの応用可能性について検証した。調査は中小製造企業のデジタルメディアによる情報発信の状況と消費者(顧客)によるネット口コミ状況の二つにわけて行った。結果として,回答した1995社の中小製造企業の48.5%(967社)でしか、情報発信のためにデジタルメディアを活用していない。普段デジタルメディアを利用している2058名の消費者の9%前後しかネット口コミをしていないという状況がわかった。これらの結果からは,中小製造企業のデジタルマーケティングと消費者のネット口コミについて工夫する余地があることがわかった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
大手企業に関するデジタル・マーケティング研究の成果を中小製造企業にも応用できるかどうかは本研究の関心所在である。本研究は,その代表的なKolterのBARモデル(2017)の中小製造企業への応用可能性について検証した。モデルの応用範囲についての検証は,本研究の学術的意義である。そして,ブランド力と知名度が低い中小製造企業に対する消費者(顧客)のネット口コミを起こさせるために,好感や親近感をわかせる情報発信とコンテンツ作りが必要であるという発見は,本研究の実践的な意味であり,中小企業が高い割合を占めている日本社会にとっての社会的意義である。
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