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モバイルコミュニケーションが消費者購買意思決定に与える影響に関する実証研究

研究課題

研究課題/領域番号 20K01994
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分07090:商学関連
研究機関慶應義塾大学

研究代表者

坂下 玄哲  慶應義塾大学, 経営管理研究科(日吉), 教授 (00384157)

研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード消費者購買意思決定 / コミュニケーション / モバイルコミュニケーション / 購買意思決定 / モバイルマーケティング
研究開始時の研究の概要

スマートフォンをはじめとするモバイル端末の普及により、消費者を取り巻く購買環境は大きく変化しており、同時に、企業もそうした端末を活用したマーケティングコミュニケーションを精力的に行っている。近年における情報技術のこのような進展を受け、本研究は、小売企業がモバイル端末上で消費者に直接的に行うコミュニケーション活動が、彼らの購買意思決定にいかなる影響を与えるかについて、特に消費者の認知構造および行動特性といった視点から理論的、かつ実証的に検討を加えることを目的としている。

研究実績の概要

本研究の目的は、近年における情報技術の発展と消費者行動の変化に注目し、小売企業がモバイル端末上で消費者に直接的に行うコミュニケーション活動が、彼らの購買意思決定にいかなる影響を与えるかについて、特に消費者の認知構造および行動特性といった視点から理論的、かつ実証的に検討を加えることであった。小売企業のモバイルコミュニケーションによる消費者行動の変化という現象について、特に消費者の視点から接近することにより、理論的には、コミュニケーション、消費者行動、および小売マネジメント研究の架橋を試み、そこでの主たるキー概念、および概念間関係の精緻化を試みる。実務的には、特に小売企業を中心とするマーケティング意思決定者のコミュニケーション戦略策定に具体的な行動指針を提供することを目指している。
以上の研究目的を達成するために、研究期間である三カ年を通じて、①研究枠組構築と仮説導出、および②抽出された仮説の検証による研究枠組妥当性の確認という、大きく二つのステップに分けた研究計画を立てた。それぞれのステップにおいては、異なる複数の研究手法を用いたアプローチを立案した。
四年目となる本年度は、昨年度進められた研究活動を更に発展させるために、①に立ち戻りつつステップ②実現のため以下の研究活動を行った。すなわち、新型コロナウイルス感染症拡大の影響から自粛していた小売店舗における観察調査などを一部進めると共に、追加的な文献レビューも行った。また、関連する購買意思決定に関わる研究成果を国際学会にて発表すると共に、広く専門家の助言を享受することで、研究枠組の更なる精緻化を目指した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

先で掲げた二つのステップを達成するため、当初は三カ年で以下の四つの研究段階を進めることを計画していた。第一段階は関連研究分野における既存研究を包括的、網羅的にレビューし整理するもの、第二段階は、研究の焦点となる概念やその他の重要な諸要因について、経験データの収集および考察を通じて確認するものである。第三段階は、文献レビューから収集された知見、および実際に収集された経験データから得られた知見を総合的に検討し、キーとなる諸概念間の関係について記述した仮説を抽出するものである(以上、ステップ①)。最後の第四段階では、第三段階において抽出、洗練された仮説の検証にむけた具体的調査の設計、およびデータの収集、分析、結果の解釈を通じて、構築された研究枠組の経験的妥当性の検証を試みるもの(以上、ステップ②)であった。
三年目となる昨年度において、新型コロナウイルス感染症拡大の影響から調査活動を自粛することとなり、結果として研究活動に遅れをきたしたため、研究期間を延長することとなった。四年目となる本年度は、三年目までに達成したステップ②の知見を更に発展させるために、ステップ①に立ち戻りつつ以下の活動を行った。具体的には、三年目に予定していた(1)小売店舗における調査活動、および(2)国際学会への参加を通じた専門家との意見交換、以上の二つを中心に、追加的な文献レビューも行いつつ進めた。しかし、研究期間内において研究代表者の健康上の理由から研究活動が一部限定的となったこともあり、研究枠組にはいまだ改善の余地が残されることから、遅れている、とした。

今後の研究の推進方策

四年目のステップ①および②にまたがった研究活動から、モバイルコミュニケーションの有無による購買行動の変化について更なる理論的整理を加え、追加的に行われた調査や専門家との意見交換より得られた知見も加味し、研究枠組の精緻化を進めた。来年度は、ステップ②の実現に向け、ステップ①に含まれるこれまでの研究活動にも必要に応じて立ち返り、以下の研究活動を行っていく予定である。
すなわち、文献レビューでは引き続き「モバイルコミュニケーション」「(広義の)購買意思決定」を中心とした研究蓄積を再度網羅的に検討し、研究枠組の精緻化につとめる。経験データの収集および分析については、新たな収集よりもむしろ既に収集されたデータを詳細に再検討する作業に注力する(以上、ステップ①)。こうした作業から、抽出された仮説の見直しを通じてその洗練につとめ、(再)検証による研究枠組の妥当性の確認を行う(以上、ステップ②)。以上の研究活動に際しては、専門家との意見交換なども積極的に行うことで研究に必要な情報の取得につとめ、より妥当性の高い知見の獲得を目指す予定である。

報告書

(4件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (17件)

すべて 2023 2022 2020 その他

すべて 国際共同研究 (11件) 雑誌論文 (5件) (うち国際共著 5件、 査読あり 5件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [国際共同研究] Indian Institute of Technology Kharagpur/S. P. Jain Institute of M. and R./Indian Institute of Management Raipur(インド)

    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [国際共同研究] Queen Mary University of London(英国)

    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [国際共同研究] University of Agder(ノルウェー)

    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [国際共同研究] DePaul University/Northwestern University(米国)

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [国際共同研究] University of Zagreb(スロベニア)

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [国際共同研究] University of South Australia, Australia(オーストラリア)

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [国際共同研究] MICA(インド)

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [国際共同研究] University of Bergen/University of Agder(ノルウェー)

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [国際共同研究] Thammasat University(タイ)

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [国際共同研究] Tongji University(中国)

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [国際共同研究] The University of Glasgow(英国)

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [雑誌論文] How Do Religiosity and Spirituality Affect Green Purchase Intentions? A Comparative Study between India and Japan2023

    • 著者名/発表者名
      Mototaka Sakashita, Rahul Goswami, Swagato Chatterjee
    • 雑誌名

      European Marketing Academy Annual Conference Proceedings

      巻: -

    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 査読あり / 国際共著
  • [雑誌論文] Sustaining shopping momentum in retail malls using real-time messaging2023

    • 著者名/発表者名
      Khadija Ali Vakeel, Morana Fuduric, Vijay Viswanathan, Mototaka Sakashita
    • 雑誌名

      Journal of Retailing

      巻: 99 号: 1 ページ: 102-114

    • DOI

      10.1016/j.jretai.2022.11.002

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり / 国際共著
  • [雑誌論文] Examining Pareto Law across department store shoppers2023

    • 著者名/発表者名
      Arry Tanusondjaja, Jenni Romaniuk, Magda Nenycz-Thiel, Mototaka Sakashita, Vijay Viswanathan
    • 雑誌名

      International Journal of Market Research

      巻: - 号: 5 ページ: 581-596

    • DOI

      10.1177/14707853221145851

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり / 国際共著
  • [雑誌論文] Why do people avoid and postpone the use of voice assistants for transactional purposes? A perspective from decision avoidance theory2022

    • 著者名/発表者名
      Suresh Malodia, Puneet Kaur, Peter Ractham, Mototaka Sakashita, Amandeep Dhir
    • 雑誌名

      Journal of Business Research

      巻: 146 ページ: 605-618

    • DOI

      10.1016/j.jbusres.2022.03.045

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • 査読あり / 国際共著
  • [雑誌論文] The effect of regulatory focus on customer citizenship behavior in a virtual brand community: The role of online self‐presentation and community identification2020

    • 著者名/発表者名
      Wang Li、Sakashita Mototaka、Cheng Guoping、Ji Junzhe、Zhang Yating
    • 雑誌名

      Journal of Consumer Behaviour

      巻: - 号: 3 ページ: 1-19

    • DOI

      10.1002/cb.1888

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 査読あり / 国際共著
  • [学会発表] How do orientation towards finances, financial well-being, and risk profile influence heuristics?2023

    • 著者名/発表者名
      Shalini Talwar, Amandeep Dhir, Sushant Kumar, Mototaka Sakashita
    • 学会等名
      The World Finance Conference
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 国際学会

URL: 

公開日: 2020-04-28   更新日: 2024-12-25  

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