| 研究課題/領域番号 |
20K02314
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08020:社会福祉学関連
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| 研究機関 | 大阪人間科学大学 |
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研究代表者 |
萩原 昭広 大阪人間科学大学, 人間科学部, 講師 (70845750)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 居場所支援 / 起立性調節障害 / 自己肯定感 / 学生ボランティア / 交流 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
フリースクールやたまり場に代表される「居場所」の定義は多義かつ曖昧なため確立されていないが、近年では物理的側面・心理的側面の両方を併せ持つものと理解されつつある。
起立性調節障害を理由とした不登校は中学生全体の約1割を占めると言われる。登校できないことによって他者や社会との関わりが減り、対人面や学習・体力面で大きなハンデが生じている。
これらを踏まえ、疾病の特徴を踏まえた居場所支援を定期開催し、他者との交流の場の確保ややってみたいことの提案・企画・運営を学生ボランティアとともに行うなどの仕掛けを講じる。この居場所が対象児にとっての有用性や自己肯定感の向上に寄与するのかについて検証を行う。
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| 研究成果の概要 |
起立性調節障害の児童生徒を対象とした居場所支援を継続開催することで、症状が重い時期には難しかった同年代の当事者同士でのリアルな交流を持たせることができた。また、ナナメの関係である学生ボランティアとの関わりから、参加者自身がロールモデルを見いだし、数年先の自分のイメージ化につなげることができた。
当事者へのインタビューを実施し、語りを分析した結果、本疾病を対象とした居場所が、友人関係の構築や心理的安定をもたらす場所となったことが明らかとなった。
本研究の実践を通して、運営を担う学生ボランティアの確保と育成、参加者の固定化、新たなメンバーの参加、活動の啓発や周知が課題として挙がった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
全国的に見ても実践例がほとんどない起立性調節障害の当事者を対象とした居場所支援の実践は、同じような悩みを抱える当事者、保護者にとっても先駆的な取り組みであったと考える。
医療職や福祉専門職が居場所の活動を主導するのではなく、年齢の近い学生ボランティアが運営の主体を担って実践を行う方式を取ったことは、思春期の当事者にとっても心を許し、安心して参加できる要因の一つになり、居場所支援の定例活動の内容やイベントの様子の写真を、都度SNSを通じて発信することで、同じ目的意識や問題意識を持つ人たちに対し、一定の周知、啓発を図ることができたと考える。
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