| 研究課題/領域番号 |
20K02357
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08030:家政学および生活科学関連
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| 研究機関 | 金城学院大学 |
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研究代表者 |
小田 奈緒美 金城学院大学, 生活環境学部, 准教授 (40719910)
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| 研究分担者 |
東 珠実 椙山女学園大学, 現代マネジメント学部, 教授 (20247604)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 消費者教育 / こどものまち / ミニ・ミュンヘン / 消費者教育の体系イメージマップ / アンケート調査 / SDGｓ / イメージマップ / フェッチティ（FEZitty） |
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| 研究開始時の研究の概要 |
現在、日本各地で「こどものまち」が実施されているものの、持続可能性を意識して開催された事例は多くない。本研究は、「こどものまち」にSDGｓの要素を取り入れた、持続可能な社会への動機づけとなる体験型消費者教育プログラムを開発し、その効果を明らかにする。
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、「こどものまち」にSDGsを取り入れた体験型消費者教育プログラムを開発し、その効果を検証することである。消費者被害を防ぐためには、主体的な意思決定や選択を促す教育が重要であり、その活動を遊びの中で展開するドイツのミニ・ミュンヘンを模倣した「こどものまち」は2002年以降日本各地で広がりをみせている。本研究は、2015年に国連で採択された「持続可能な開発目標(SDGs) Jにおいて、日本の取組は5項目が低いという課題に着目し、体験型消費者教育プログラムにSDGsの要素を盛り込み、持続可能な社会へとつながる「こどものまち」モデルを開発するため調査研究を行った。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究成果の学術的意義は以下に示す通りである。
ＳＤＧｓの要素を盛り込んだ体験型消費者教育イベント「キッズタウン」の参加者への消費者教育の効果は、一定のレベルで確認することができた。しかし、持続可能な消費に関する項目などは、事前の会議時には意識が上昇したもののイベント後のアンケート調査結果では教育的効果が下がる項目も見られるなど、長期的な意識の定着の面で課題が見られた。本研究で得られた研究成果については、日本消費者教育学会にて報告をした。また、実践モデルの普及に向けてリーフレットを作成し、関係各所に配布した。
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