| 研究課題/領域番号 |
20K02477
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 弘前大学 |
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研究代表者 |
福島 裕敏 弘前大学, 教育学部, 教授 (40400121)
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| 研究分担者 |
吉崎 聡子 弘前大学, 教育学部, 助教 (00361006)
吉中 淳 弘前大学, 教育学部, 教授 (10341629)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 教員養成カリキュラム / 効果検証 / 教員養成 / Institutional Research |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、弘前大学教育学部における教員養成カリキュラムの効果検証を、ＩＲ(Institutional Research）の手法にもとづきおこなうことにある。具体的には、学生に対する質問紙調査結果と、入学時・在学時・卒業時のデータを組み合わせたＩＲデータベースに基づき学生の教職意識の変化などを明らかにするとともに、教職に就いた後の変容などを明らかにし、今後の教員養成、ひいては「教職生活全体を通じた教員の資質能力の向上」に向けた改善・改革の方向性を探ることにある。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、弘前大学教育学部における教員養成カリキュラムの効果検証を、ＩＲ(Institutional Research）の手法にもとづきおこなうことにある。具体的には、学生に対する質問紙調査結果と、入学時・在学時・卒業時のデータを組み合わせたＩＲデータベースに基づき学生の教職意識の変化などを明らかにするとともに、教職に就いた後の変容などを明らかにし、今後の教員養成、ひいては「教職生活全体を通じた教員の資質能力の向上」に向けた改善・改革の方向性を探ることにある。
令和4年度においては、学生に対するアンケート調査を継続して実施するとともに、青森県公立学校教員就職者に対する卒業時におけるインタビュー調査も例年同様実施した。
令和4年度日本教育大学協会研究集会において、「教員養成カリキュラムの効果検証―2018年度入学者の教職意識等の変化を中心に」というタイトルで口頭発表をおこなった。そこでは、在学中にコロナ禍のため，コロナ禍以前の教育実習にくらべて制約を受けた2017年度入学生と2018年度入学生の教職志望の様態について、2016年度入学生を統制群として検討した。
得られた結果は、次の四点であった。①小学校コース，中学校コース，いずれの学生も，教職のやりがいや自己実現性が教職志望に結びついていた②小学校コースでは，4年間の教育学部カリキュラムを通して教職の内実や機微についての理解を持つことが，教職志望に結びついていたが，コロナ禍によって連続的な実習が途切れたことにより，カリキュラムの機能が弱くなり，教職についての内実や機微への理解が教職志望に関わる要因ではなくなった③中学校コースでは，教職の献身性専門性が教職志望に結びついており，小学校コースのような教職の内実や機微の理解は結びついていない④3年次実習での学びや経験があってこそ4年次の学びが生きること。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
上述のとおり、アンケート調査・インタビュー調査については、概ね予定で通り実施した。成果公表は、コロナ禍対応もあり、口頭発表のみにとどまったため、次年度には論文化を図りたい。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度は、最終年度となるため、四年間の成果をまとめるとともに、論文による成果公表を行う予定である。
その際、この間問題となっている教職離れの様相を理解するため、長期にわたる縦断データをもとに、学生の教職観の変容に注目して分析を行うことを検討している。
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