| 研究課題/領域番号 |
20K02477
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 弘前大学 |
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研究代表者 |
福島 裕敏 弘前大学, 教育学部, 教授 (40400121)
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| 研究分担者 |
吉崎 聡子 弘前大学, 教育学部, 助教 (00361006)
吉中 淳 弘前大学, 教育学部, 教授 (10341629)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 教員養成 / 効果検証 / Institutional Research / 教員養成カリキュラム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、弘前大学教育学部における教員養成カリキュラムの効果検証を、ＩＲ(Institutional Research）の手法にもとづきおこなうことにある。具体的には、学生に対する質問紙調査結果と、入学時・在学時・卒業時のデータを組み合わせたＩＲデータベースに基づき学生の教職意識の変化などを明らかにするとともに、教職に就いた後の変容などを明らかにし、今後の教員養成、ひいては「教職生活全体を通じた教員の資質能力の向上」に向けた改善・改革の方向性を探ることにある。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、弘前大学教育学部における教員養成カリキュラムの効果検証を、ＩＲ(Institutional Research）の手法にもとづきおこなうことにある。具体的には、学生に対する質問紙調査結果と、入学時・在学時・卒業時のデータを組み合わせたＩＲデータベースに基づき学生の教職意識の変化などを明らかにするとともに、教職に就いた後の変容などを明らかにし、今後の教員養成、ひいては「教職生活全体を通じた教員の資質能力の向上」に向けた改善・改革の方向性を探ることにある。
令和5年度においては、学生に対するアンケート調査を継続して実施するとともに、青森県公立学校教員就職者に対する卒業時におけるインタビュー調査も例年同様実施した。
令和5年度日本教育大学協会研究集会において、「教員養成カリキュラムの効果検証―2011年から2019年入学者の教職観変容過程を中心に」というタイトルで口頭発表をおこなった。そこでは、在学中の5時点における教職観（子どもに接する喜びのある仕事だ）に関するアンケート結果をもとに潜在クラス成長分析を行い、4年2月実施のアンケートにおける教職観12項目について、析出されたクラス毎に因子分析をおこなった。一定の人数が所属する4つのクラスが析出され、それぞれ教職の「専門職性」「社会的責任」「職務遂行性」「社会的地位」を強く意識しており、教職の対自・対他・対社会的側面への気づきを与える必要性を指摘した。
また、本研究の成果をもとにしながら、学士レベルを超えた教員養成の現状と課題について分析し、論稿としてまとめた。そこでは、教員が専門職として不確実性に向き合い、社会的に専門職として認められ、専門職としてのアイデンティティを保持していくためには、学問研究に基づき自らの実践を精査していくことが必要で、その知識基盤を獲得する上で教職の修士レベル化が不可欠であることを論じた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
弘前大学教育学部における教員養成カリキュラムの効果検証を継続的におこない、日本教育大学協会研究集会における発表などを通じて公表してきている。そこでは、新しい分析の方法にも挑戦してきた。ただし、新型コロナ禍においては、教育実習等の対応に追われたこともあり、発表の成果をモノグラフにまとめることができていない状況にある。
また卒業生へのインタビューもしづらい状況にあった。特に後者については、５類移行後も新型コロナやインフルエンザの影響もあり、実施が難しい状況にあった。
上記の理由から「（３）やや遅れている」と判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
まずは、これまでの日本教育大学協会などでの発表を踏まえて、IRデータに基づく分析結果をモノグラフとしてまとめることに注力したい。その際、2016年度からの入試・カリキュラム改革の効果について焦点を与える予定である。ただし、分析Ⅱ際して、新型コロナ禍の影響を考慮に入れる必要がある。
卒業生に対する調査については、再度体制を立て直すとともに、次年度以降の円滑な実施に向けて検討を行うこととする。
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