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専門職学位 Ed.D.に関する基礎的研究

研究課題

研究課題/領域番号 20K02493
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分09010:教育学関連
研究機関玉川大学

研究代表者

笹井 宏益  玉川大学, 学術研究所, 特任教授 (10271701)

研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワードEd.D / 教育学博士 / 専門職学位 / 専門職大学院 / プロフェッショナルスクール / 教職大学院 / 専門職学位課程 / 専門性 / 資格枠組み / 学位制度 / デュアルシステム / 職業教育 / 労働市場 / 学位分類 / 学位規則 / Ed.D. / Ph.D. / 教職 / 博士課程教育
研究開始時の研究の概要

本研究は,Ed.D.(Doctor of Education/教育系大学院で授与される専門職学位)に関して,日本における理論的・歴史的意義を明らかにしつつ,Ed.D.に関して先駆的な取組みを行ってきた日本の大学の状況や,既に定着しているアメリカやイギリスにおけるEd.D.の制度的位置や取組みの状況を把握し,それらを比較・分析して,日本におけるEd.D.養成の在り方について手がかりを得ようとするものである。

研究成果の概要

Ed.D.(Doctor of Education)は日本の教育系大学院で専門職として位置づけられ、Ph.D.とは異なり実務に特化した学位である。日本ではEd.D.の養成が限られており、職業的専門性が不十分とされてきたが、2003年の学位規則改正により専門職学位課程が導入された。一方、アメリカでは各分野に特化した職業学位が存在し、Ed.D.プログラムは教育分野でのリーダーシップや政策分析、実地訓練を重視していることが特徴である。
アメリカにおける専門職学位は、特定の職業や専門分野での高度な知識とスキルを証明するための学位であり、実務経験や実地訓練が重視されている。

研究成果の学術的意義や社会的意義

研究の意義としては、次のとおり、日本においてEd.D.(Doctor of Education)養成が進まない理由と今後の展望が明らかになったことである。
具体的には、文部科学省による学位政策等により、職業的な専門性を重視するEd.D.が整備されてこなかった。その背景には、社会の専門職教育に対する認識の差や大学院教育のアカデミック志向などがある。そのことは、アメリカやイギリスでは職業学位としてのEd.D.が普及しており、実務経験や実地訓練を重視した教育が提供されてきたことからもわかる。今後、日本でのEd.D.の普及については、その社会的評価を高めること等が重要となる。

報告書

(5件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2025-01-30  

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