| 研究課題/領域番号 |
20K02595
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
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| 研究機関 | 中央大学 |
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研究代表者 |
眞鍋 倫子 中央大学, 文学部, 教授 (00345323)
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| 研究分担者 |
松川 誠一 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (20296239)
藤田 智子 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (40610754)
鈴木 祥子 (大野祥子) 白百合女子大学, 生涯発達研究教育センター, 研究員 (70286889)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 専門学校 / ジェンダー / 職業教育 / ジェンダー意識 / キャリア意識 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究で、専門学校生に対してインタビュー調査と量的調査を行い、補助的に教員に対してのインタビュー調査を行う。
インタビューおよび量的調査においては、ジェンダー意識、キャリア意識、専門学校進学の動機や当該の職業へのイメージ、教育内容への評価等を中心について明らかにする。特に上記の項目についてジェンダー差に着目した分析を行う。
教員への調査においては、教員から見る生徒のジェンダー意識、キャリア意識等とともに、教員自身の持つジェンダー意識やキャリア意識についても聴き取り、分析を行う。
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| 研究実績の概要 |
2023年度は、2022までに実施した1年生向け調査データの分析を行い。最終報告書に掲載する基礎分析について、報告書の書式で予備的にまとめた。また、追加的に工業系専門学校でのインタビュー調査を行った。
さらに、2023年度末に、ファッション系、美容系、調理系、福祉系、工業系の5つの分野で、卒業直前の2年生向けのアンケート調査を実施した。調査項目は1年次から継続して実施している学校生活や自己の特性、職業の特性といった項目とともに、卒業後の進路についても尋ねている。現在、このアンケート調査のデータを統合し、クリーニングおよび分析ソフトで利用できる形への調整しており、出来次第分析に着手する予定である。
インタビューについても、新規に協力していただけることになった工業系の生徒及び教員を対象として実施し、文字起こしを行い、分析可能な状況に整理した。
1年次調査の分析結果は、代表者が日本キャリアデザイン学会において、1年次調査から学校適応と進学動機の関係について、および日本教育社会学会にて代表者と分担者が連名にてが特に四年制大学への進学に関する意識が分野によって異なることに関して、発達心理学会にて分担者が分野を男性優位/女性優位に分けたうえで、個人特性と職業特性の関連についての発表を行った。また、代表者が所属大学の紀要において、学校生活や将来の展望（就業継続の自信など）がどのように規定されているか、分野（学校差）およびジェンダー差に着目して分析を行った結果を発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究スタートの時点で、新型コロナウィルス感染症の感染拡大があり、学校教育にかかわる活動が制限された。そのため、調査の対象校が調査に協力できる体制が整わず、依頼をしても断られるといったこともおおくみられた。
そのため、調査の実施自体が１～2年遅れている。
インタビューも、可能になるまでに時間がかかり、本来は1年目からの実施の予定であったが、2年目以降を余儀なくされている。
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| 今後の研究の推進方策 |
全体に調査の実施がおくれていることから、研究期間を1年延長し、2025年3月までと変更した（すでに届出済み）。
現時点でまだ2年次生へのインタビュー調査の実施を終えていない１校、および１・2年次生の両方および教員へのインタビュー調査を終えられていない１校について、今年度前半においてインタビュー調査を実施する予定で日程調整を行っている。
１・２年対象とした調査データは連結し、学年進行による変化についても分析が可能なデータセットを作成し、特にこの変化を中心に分析を行う予定である。
2023年度の1年次データの部分について中間報告書を作成しており、これに追記をしていく。
研究期間延長により、2024年度を研究の最終年度としたことから、今後研究会メンバー共同での全体の報告書の執筆を行いつつ、また、それぞれが学会やさまざまな媒体での研究発表を行う予定である。
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