| 研究課題/領域番号 |
20K02613
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
|
|---|
| 研究機関 | 聖学院大学 |
|---|
研究代表者 |
西村 洋一 聖学院大学, 心理福祉学部, 教授 (70406809)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
|
|---|
| キーワード | 保護者の介入行動 / 小中学生 / インターネット利用 / parental mediation / 介入行動 / 小中学生のインターネット利用 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は，小中学生のインターネット利用に及ぼす対人的要因を明らかにすることを目的としている。青少年のインターネット利用にはリスクの存在が指摘されており，その介入のあり方について議論がなされてきた。その一方で，青少年のインターネット利用に対する保護者の介入行動についての研究知見は少ない現状がある。そこで本研究では，保護者の介入行動の実態について詳細に検討を行う。実証的なデータを踏まえ，小中学生のインターネット利用に対する保護者の介入のあり方ついて議論するための土台となる知見を提供する。
|
| 研究成果の概要 |
本研究の目的は，日本における子どものインターネット利用に対する保護者の介入行動を測定する尺度を作成し，現時点での日本における介入行動の実態を把握することであった。本研究の目的に沿って3件の調査を実施した。その結果，ある程度の信頼性と妥当性を備えた介入行動の測定尺度を構築することができた。養育態度やインターネット利用の自己効力感や介入への効力感，子どものインターネット利用への意識といった変数と作成された尺度との間に予測された関連が示された。保護者の学歴や世帯収入による介入行動の違いは見られず，介入行動について保護者の属性や家庭状況による違いは大きくないことが示された。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
欧米等の諸外国では，子どものインターネット利用への保護者の介入行動の実態の把握，およびその効果としての子どものインターネット利用の実態についての検討が複数重ねられている。日本においてはそのような検討は少ない状況である。実態を把握するためには，先行研究との比較可能な測定尺度の作成が重要であり，その作成をなすことができたことは本研究の成果として一定の意義がある。実態の把握については限られた検討となっており，十分な実態把握までは届かなかった。しかし，保護者の介入行動が子どものインターネット利用へどのように影響するかを検討するための足掛かりが得られたと考えられる。
|
