| 研究課題/領域番号 |
20K02627
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
小泉 佳右 千葉大学, 大学院国際学術研究院, 准教授 (20425359)
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| 研究分担者 |
安藤 啓 独立行政法人日本スポーツ振興センター国立スポーツ科学センター, スポーツ科学・研究部, 契約職員 (30867916)
窪谷 珠江 植草学園大学, 保健医療学部, 助教 (90611658)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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| キーワード | クロノタイプ / メラトニン / コルチゾール / 歩数 / 代謝当量 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
幼児の生活リズム形成が、家庭環境や社会的要因などだけでなく、概日リズム形成に関与するいわゆる時計遺伝子（遺伝的クロノタイプ）の特性も影響を有しているか調査することを第1の目的とする。遺伝的クロノタイプを調査し、園での活動量や日内変動を示す生理的指標との関係性について定量的に調査する。そのうえで、特に夜型の遺伝子クロノタイプを有する幼児を対象として、生活リズムを調整する目的で、決まった時刻に運動・スポーツ遊びを実施することで社会生活リズムとの時差の是正に好意的な効果をもたらすかどうか検証することを、第2の目的とする。
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| 研究実績の概要 |
概日リズム形成に関与するいわゆる時計遺伝子の存在や特性が明らかになってきた。時計遺伝子が幼児の生活リズム形成にも影響を与えている可能性がある。そこで本研究では、生涯にわたる生活リズム形成に重要な時期を迎えている幼児を対象にして、リズム形成に対する時計遺伝子の影響について調査することを第1の目的とする。生活リズム形成が環境等の要因だけでなく遺伝子による要因も大きく関与することがわかれば、本人のよりよい過ごしに反映させることができ、さらに個人の特性を踏まえた育児や保育方法の選択が家庭や園で可能となる。また、夜型クロノタイプの遺伝子特性を有する幼児に対して、園生活などの社会リズムとの時差を是正するため、決まった時刻に実施する身体活動が有効かどうか検証することを第2の目的とする。
令和2年度は、COVID-19拡大防止のために、予定していた幼児を対象とした実験は非実施であった。令和3年度はCOVID-19の感染状況を見ながら試験的に実施したものの、幼児の遺伝子分析用試料採取量が少なく、問題が生じていた。
令和4年度は、上記の問題を解決するために、まずは試料採取方法の検討を実施した。その結果、Oragene・Discover（共同インターナショナル）を使用することで、比較的安定して分析に用いる試料を採取できると判断した。この採取方法を用いて、幼児の生活リズムの現状把握をするために調査を実施し、計18名分のデータを取得した。さらにデータを必要とするため、令和5年度も継続して実施できるように補助事業期間の延長を申請しており、より多くの対象者での結果分析を進める予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
令和2年度はCOVID-19拡大防止のために、幼児を対象とした集団での実験ができなかった。令和3年度も感染状況に留意しながらの実施であったため、試行的な実験実施にとどまるとともに、幼児の遺伝子分析用試料採取方法ないし分析方法に問題が生じたため、採取方法の再検討を行うなどした。採取方法は令和4年度中に妥当な方法を確立できたが、分析できたサンプル数が少ないため、令和5年度も継続して実施できるように補助事業期間の延長を申請している。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和3年度の懸案であった幼児の遺伝子試料採取方法については、令和4年度に妥当な手順を確認できた。令和5年度はサンプル数を増やすために、より多くの対象者に協力をいただき、調査を進める予定である。
ヒトを対象にした調査であるため、今後も必要な感染拡大防止策を講じて、実験に協力していただく対象者の安全性を十分に確保できる環境を整えて実施することに務める。
各研究は終了次第、社会への公表のために、学会発表および論文投稿の準備を進める。学会発表はAmerican College of Sports Medicine Annual Meetingあるいは日本体力医学会、論文はjournal of Applied Physiologyあるいは体力科学への投稿を目指す。また、インターネットを利用しての社会発信という方法も検討したい。
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