| 研究課題/領域番号 |
20K02653
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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| 研究機関 | 横浜市立大学 |
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研究代表者 |
西巻 滋 横浜市立大学, 医学研究科, 客員教授 (20275043)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | 母乳育児 / 母乳率 / Baby Friendly Hospital / 赤ちゃんにやさしい病院 / 母乳栄養 / 母乳哺育 / 母乳 / 栄養 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
日本では「健やか親子21」で母乳育児に取り組んでいるが、その核となる母乳栄養率の把握が10年ごとであり、諸外国に比べ十分ではない。
この研究で、個々の医療施設でいつでも行える持続可能な母乳育児調査方法を開発する。メールを使用し、生後2か月、4か月、6か月、8か月、10か月、1歳、1歳6か月、2歳の時点で回答する前向き調査であり正確でもある。経済的・人的な費用も少なく、導入しやすい。
対象は、母乳育児を推進しWHO・ユニセフから「赤ちゃんにやさしい病院(BFH)」として認定されている全国の施設で行う。そこでは年間に約4万人の赤ちゃんが生まれており、数万規模のデータになる。
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| 研究実績の概要 |
本年は、WHOとUNICEFから「赤ちゃんにやさしい病院(Baby Friendly Hospital：BFH)」として認証されている横浜市立大学附属病院と横浜市立大学附属市民総合医療センターの2施設で生後2歳までの母乳育児の状況の調査を継続した。これはWHOは2歳以降の母乳育児を薦めているが、日本では母乳栄養率の把握が10年ごとであり諸外国に比べ十分ではない。そのデータも生後6か月間のみであり生後1歳、2歳までのデータはないためである。本研究に参加する新生児数は1,197例となり、厚労省の2015年の調査対象1235例に匹敵する数になった。完全母乳栄養は、生後0か月では約50％であったが、生後4、６か月で60％を超え、1歳でも約50％、1歳半で約30％、2歳でも約20％であった。
さらに多施設での母乳率の調査を始めた。BFHでは春ウイメンズクリニック(宮城県名取市)、BFHではない医療施設として、プラタナス産婦人科クリニックながつた(神奈川県横浜市)、綾瀬厚生病院(神奈川県綾瀬市)の3施設であり、参加する新生児数は、各々、96例、195例、39例である。BFHである春ウイメンズクリニックでは生後0か月から80％前後の高い母乳率が生後6か月まで続いている。一方、BFHではないプラタナス産婦人科クリニックながつたと綾瀬厚生病院では生後0か月から1か月にかけては人工乳の補足が多く母乳率は低いが、その後に母乳率が上がる傾向が見られた。本研究終了時には生後1年間の母乳率が把握できる予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
横浜市立大学附属病院と横浜市立大学附属市民総合医療センターの2施設で試験的に運用を行ない、不具合などの検証をしていたために時間を要した。春ウイメンズクリニック(宮城県名取市)、プラタナス産婦人科クリニックながつた(神奈川県横浜市)、綾瀬厚生病院(神奈川県綾瀬市)での調査開始が遅れた。
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| 今後の研究の推進方策 |
システムが作成され、メールの自動送信にはWEBCASを運用する。この研究で、個々の医療施設でいつでも行える持続可能な母乳育児調査方法を開発する。メールを使用し、生後1か月、2か月、３か月、4か月、５か月、6か月、8か月、10か月、12か月、14か月、16か月、18か月、20か月、22か月、24か月の時点で回答する前向き調査であり正確でもある。経済的・人的な費用も少なく、導入しやすい。
それに際して、新たに研究に参加する医療施設を3機関増やした。BFHと非BFHの違いを短期的だけでなく長期的に比較したい。また母乳栄養を阻害する周産期因子を検討して行く予定である。
成果は、周産期新生児医学会、母乳育児シンポジウム、BFH施設連絡会議等で発表する予定である。
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