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養育者に対するライブコーチング心理教育の有効性に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 20K02664
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分09030:子ども学および保育学関連
研究機関川崎医療福祉大学

研究代表者

門田 昌子  川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 講師 (20549620)

研究分担者 武井 祐子  川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 教授 (10319999)
岡野 維新  川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 助教 (10824021)
池内 由子  川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 助教 (60824779)
山口 正寛  大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (90583443)
研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワードライブコーチング / 心理教育 / 親子支援 / 対処可能感 / 心理教育プログラム
研究開始時の研究の概要

ライブコーチングとは,親子が実際に遊ぶ場面で,セラピストが養育者に対して子どもとの関わり方をリアルタイムで助言する親子支援の一手法である。養育者は,セラピストのサポートを中で子どもと関わるため,子どもとの関わりにおいて確実に成功体験を積めるという利点がある。本研究では,このライブコーチングという手法を,従来の座学形式の子育て心理教育プログラムに組み入れ,より確実な成功体験を担保したプログラムを開発し,その効果を検証する。

研究実績の概要

本研究の目的は,従来の座学形式の子育てに関する心理教育に,「ライブコーチング」の手法を組み入れ,その効果を検証することである。ライブコーチングとは,養育者と子どもが実際に遊んでいる場面で,養育者にリアルタイムで子どもとの関わり方を伝える方法である。
令和4年度に,上記の目的を達成するため,養育者の一人である保育士12名を対象に介入研究を行った。研究概要としては,2つの方法((1)座学と動画視聴の組み合わせ,(2)座学とライブコ-チングの組み合わせ)のどちらかで,保育士に子どもと関わるスキルを伝え,保育士自身による1か月後のスキル実践状況と育児自己効力,ストレス評価の変化を検討した。
令和5年度にデータ分析を行った結果,記述統計の結果としては,1ヶ月後,(1)の場合は,83%が毎日あるいは,2・3日に1回,(2)の場合は,100%が毎日あるいは,2・3日に1回,スキルを実践していた。加えて,(2)の場合は,概して,スキルの使用頻度が高くなっていた。(1)も(2)も,育児自己効力とストレスが共に上昇していた。スキルの教授方法と時期を要因とした2要因の分散分析の結果,2つの介入法がスキルの実施頻度や,育児自己効力,ストレスに及ぼす有意な影響は示されなかった。今回の調査対象者は保育士であり,子どもと関わるスキルの知識を有し,普段から実践していたと考えられる。よって,スキルの実施頻度に大きな変化が見られにくく,スキルを使用することで子どもとの関係が肯定的に変化し,その結果もたらされる育児自己効力やストレスの変化が示されなかった可能性が考えられた。本研究から,心理教育の効果は,事前の養育者のスキルの知識や日頃の実践に依存する可能性が示唆され,養育者側の要因を考慮した心理教育を考案する必要性を見出すことができた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

これまでの研究期間で,ライブコーチングを組み込んだ子育て心理教育の実施内容は概ね確定させることができている。しかし,一般養育者を対象とした介入研究の開始が遅れているため,「やや遅れている」と評価した。研究開始は遅れているものの,本研究課題の目的に沿った研究は実施できており,令和6年度には一般養育者を対象とした研究を開始する。

今後の研究の推進方策

今後は,一般の親子を対象として,これまでの研究期間で作成したライブコーチングを組み込んだ子育て心理教育を実施する。子どもと関わるスキルの知識を有していたり,普段からスキルを実践している場合は,心理教育の効果が見られにくい可能性が考えられたため,養育者のスキルの知識,実践の程度,正確性など,養育者側の要因の検討も行う予定である。
研究対象となる幼児や養育者は体調を崩しやすい可能性があるため,データ収集に時間がかかる可能性がある。研究対象者が選択しやすいよう調査日を複数設定する対応を行う。

報告書

(4件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2020-04-28   更新日: 2024-12-25  

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