研究課題/領域番号 |
20K02698
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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研究機関 | 明治学院大学 (2022-2023) 千葉大学 (2020-2021) |
研究代表者 |
松嵜 洋子 明治学院大学, 心理学部, 教授 (90331511)
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研究分担者 |
石沢 順子 白百合女子大学, 人間総合学部, 教授 (40310445)
中村 久美子 (土橋久美子) 白百合女子大学, 人間総合学部, 准教授 (70745760)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
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キーワード | 幼児初期 / 身体活動 / 保育環境 / 評価尺度 / 尺度 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、幼児初期の身体活動を促す保育環境要因を明らかにするために、保育所等の1、2歳児の保育室や園庭環境、保育方法等を含めた幼児初期の「身体活動に関わる保育環境尺度」を開発する。また尺度を試行して評価し、保育中の子どもの活動が保育者のねらいにあっているか等,妥当性・信頼性を検討する。大規模で保育者自身が実施可能な、簡便で妥当性・信頼性のある尺度を開発することにより、日本の極めて増加した保育施設の環境や指導の改善に繋がる。
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研究実績の概要 |
本研究の目的は、幼児初期にあたる1、2歳児の保育室や園庭環境、保育方法等を含めた「身体活動に関わる保育環境尺度」を開発して評価を実施し、保育中の子どもの活動の実態と保育者のねらいとの関連を検討することである。令和5年度は最終年度の予定であったが、コロナ禍により調査計画を再検討し、延期することになり、主として以下の調査を実施した。 (1) 令和3年度に作成した「身体活動に関わる保育環境尺度」の質問紙調査を、保育所のクラス担任保育士を対象に実施した。また保育場面の観察を実施すると共に、保育の意図やねらいについて保育者への聞き取りを行い、身体活動に関わる保育環境を総合的に検討した。その結果、質問紙と観察、聞き取り調査の結果に大きな違いは見られず、身体活動に関わる保育環境が整っていると評価しており、「子どもへの支援・援助」に関する要因は高い傾向が見られた。この結果は令和5年度の保育学会で発表し、「身体活動に関わる保育環境尺度(改訂版)」の調査結果を論文にまとめた。 (2)これまでに実施した「身体活動に関わる保育環境尺度」の質問紙調査に回答が得られた保育者の自由記述部分を分析し、質問紙調査の課題や信頼性・妥当性を検証した。また、具体的な身体活動の環境について考慮していることや工夫していることを明らかにして実態に合わせた保育環境尺度の活用について検討した。その結果、尺度の回答は同じでも、子どもの年齢や発達を踏まえて具体的な活動や環境設定を考慮し工夫しており、具体的な対応が異なることが見出された。この結果は令和6年度の保育学会で発表予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究メンバーとは、オンライン・対面での打ち合わせやメール等のやりとりを随時実施し、進捗状況を確認しながら研究内容や方法を検討した。保育環境尺度の実施と同時に保育観察や、保育者の聞き取り調査を実施して、幼児の行動実態や保育施設の現状等と照合することができた。しかし、新型コロナウイルス感染症やインフルエンザ等の流行により、十分な調査対象園を確保することができなかったため、さらに対象園を増やして調査を継続する必要がある。
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今後の研究の推進方策 |
令和6年度は、2~5年度の研究結果をもとに、以下のように研究を進める予定である。 (1)令和3年度、4年度、5年度に実施した調査研究をさらに分析して、研究成果の公表を行う。【研究1】文献調査、【研究2】保育環境尺度の改訂、【研究3】幼児初期の「身体活動に関わる保育環境尺度」の信頼性・妥当性の検証を進めて、日本保育学会、日本乳幼児教育学会等で発表する。また成果を論文等にまとめる。 (2)【研究1】新たに公刊された論文等、子どもの身体活動や保育環境に関する国内外の文献をさらに収集して検討する。 (3)【研究2】【研究3】により改訂した「身体活動に関わる保育環境尺度(改訂版)を、対象園を増やして実施し、妥当性・信頼性の検証を行う。令和6年度調査では、年クラスによる保育環境の違いや、指導計画との関連、園による違い等と関連する要因を明らかにするために保育現場での調査を実施する。 (4)令和2~6年度の研究成果をまとめて、報告書を作成する。
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