| 研究課題/領域番号 |
20K02701
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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| 研究機関 | 大阪公立大学 (2022)
大阪府立大学 (2021)
大阪大学 (2020) |
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研究代表者 |
奥野 裕子 大阪公立大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (40586377)
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| 研究分担者 |
辰巳 愛香 大阪大学, 大学院連合小児発達学研究科, 特任助教 (80600551)
石井 篤子 大阪大学, 大学院連合小児発達学研究科, 特任助教(常勤) (10911266)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2021年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | ティーチャートレーニング / 発達障がい / 就学前 / 行動療法 / ペアレント・トレーニング / 発達障害 / 遠隔 / 認定こども園 / テレビ会議システム / 遠隔式 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、幼稚園や保育所、認定こども園の職員に対して、テレビ会議システムを用い
た遠隔式ティーチャートレーニング（Teacher Training、以下TV会議式TT）を実施し、従来
の対面式TTとの比較検討を行い、TV会議式TT実施の前後による子どもの適応行動、問題行
動や対人応答性の改善、職員における子どもへの対応に関する自信度や精神的健康度の改善
を評価しその有効性を検討し、幼稚園や保育所、認定こども園の職員に対する効果的なTV
会議式TT支援の在り方を明らかにする。
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| 研究実績の概要 |
認定こども園に通園中の４歳児クラス、５歳児クラスの担当教師２名にティーチャートレーニング（Teacher Training）を実施した。結果、1名の教師の回答において、子どもの行動チェックリスト教師用（TRF）の総得点で３点の減少があり若干の改善が示れた。またTRF外向得点では７点の改善が示された。対人応答性尺度；SRS-2でも、1名の教師の回答において総得点で３点の改善、SCI（社会的コミュニケーションと対人的相互交流）で９点の改善が示された。特に社会的認知、社会的コミュニケーションで改善がみられた。担当教師における子どもへの対応に関する自信度アンケートについても、若干の改善がみられた。
ティーチャートレーニング実施後の担当教師に対する半構造化面接では、以下のような発言（一部抜粋）が示された。対象児の行動に顕著な変化はなかったものの、子どもをほめることの大切さについて気付た、他者の気持ちへの気づきが難しいこともわかった、今回のティーチャートレーニングにより対象児との関わりが密になったので、対象児とのコミュニケーションが良好になった、対象児は、自分だけでなく、周りに少し目が向くようになった、ティーチャートレーニングのスキルはクラスのほかの園児にも使えるスキルであると気づいたなどの発言を聴取した。次年度は、ZOOM設定群もあわせて、より広くティーチャートレーニングを実施し、調査を進める予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2022年度も、COVID-19感染拡大が続いたため、協力先の園との調整が困難な状況となったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後、COVID-19感染症法上の位置づけが、５類に移行することもあり、2023年以降は、協力先の園において積極的なリクルートが可能であると考えられる。引き続き調査を進めていく予定である。
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