研究課題/領域番号 |
20K02725
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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研究機関 | 福島大学 |
研究代表者 |
佐藤 佐敏 福島大学, 人間発達文化学類, 教授 (10510167)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 国語科教育 / 論理的思考力 / 批判的思考力 / 混成型テキスト / メディア・リテラシー教育 / 読解力 / 学習の転移 / 思考ツール / 方略 / 転移 / 国語科教育学 / アブダクション |
研究開始時の研究の概要 |
2019年12月「生徒の学習到達度調査(PISA:Programme for International Student Assessment)2018」において日本の生徒の読解力が15位であったという結果が発表された。その読解力を育成するための方法論の開発は急務である。本研究では、この状況を改善するために、中学校において〈非連続型テキスト〉と〈混成型テキスト〉を読解する〈批判的思考力〉を培うとともに、小学校において〈論理的思考力〉の基礎を培う臨床的研究を行う。具体的には、実践プログラムを開発し、国語科の授業で〈批判的思考力〉と〈論理的思考力〉の基礎を培う方法論を提案する。
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研究実績の概要 |
第一に、〈論理的思考力〉の育成に関しては、前年度教材化した〈論理カード〉の修正や改訂を行うと同時に、理論の精緻化を図った。 第二に、〈思考力〉を育成する一環として、文学的文章を読む方略の転移を図る実践に関して、「作品内のアイテムに着目する」という方略を獲得させる実践を論文化し、「〈アイテム〉に着目し象徴性を見出す〈読みの方略〉の研究―文学作品を用いた授業実践を通して―」と題して発表した。 第三に、〈批判的思考力〉の育成に関しては、混成型テキストの読解において「データのサンプル(調査対象)に着目する」という方略を獲得させる実践を論文化し、「国語科における〈混成型テキスト〉の読解方略―批判的思考力を発揮する短時間学習プログラムの開発―」と題して発表した。 第四に、本研究に付随して、国語科の授業技術を高めるための指導スキルに関する著書編集執筆の依頼を受け、それを80のスキルに編集した。ここでは、「学習の転移(学習の習得と活用)を図る指導スキル」や、「概念を獲得させる指導スキル」、「思考をメタ認知させる指導スキル」、「思考スキル活用の指導スキル」、「思考ツール活用の指導スキル」といった項目ごとに、本研究の〈思考力〉の育成に関する指導法を整理している。 このほか、日本国語教育学会機関誌である『月刊国語教育研究』No.602における特集「論理的思考力を育む『読むこと』の単元構想」において、「多文化共生・多様性社会」という小テーマを与えられ、「『多文化共生・多様性社会』の学びは、多様性のある単元学習で保障する」という論文を発表した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウィルス感染症対策が実施されている学校現場において、教材化したパイロット版の〈論理カード〉を使った検証実践を行うことが叶わなかった。準備は整っていたものの学校現場から、大勢の子どもたちが同じカードを扱い、それを交換し合うゲームを行うことの許可が得られなかった理由による。 しかしながら、文学作品の読解における方略の転移を図る〈思考力〉の育成に関して、共著にて論文化を図った。同時に〈混成型テキスト〉を読み解く〈思考力〉の育成に関しても、共著にて論文化を図った。 最終年度は、コロナ収束の状況に応じて、研究の整理を行っていく予定である。
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今後の研究の推進方策 |
最終年度には、コロナ禍で現場から許可を得られていなかった検証実践を行うことで次の2つを達成する予定である。 第一に、〈論理的思考力〉の育成に関しては、パイロット版として教材化した〈論理カード〉を使った実践を行い、その活用方法の最適解を探り、その結果を学会で発表する。それらを踏まえて〈論理カード〉を市販する計画である。 第二に、〈批判的思考力〉の育成に関しては、これまで積み重ねてきた実践結果を基に〈混成型テキスト〉を読み解く教材集(エクササイズ集)を作成し、考察してきた理論とともに書籍化を図り、研究成果を世に問う予定である。
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