研究課題/領域番号 |
20K02728
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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研究機関 | 千葉大学 |
研究代表者 |
中山 節子 千葉大学, 教育学部, 准教授 (50396264)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | 家庭科 / 高等学校 / 評価 / カンファレンス / 調理実習 / 家庭科教師 / 評価者育成 / 評価開発 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、高等学校家庭科教員が生徒に身に付けさせたい資質・能力を省察するプロセスを通じて、評価者としての教員が学習評価の質を高めることができる評価モデルの開発を目的とする。アクションリサーチ型の研究アプローチを用い、評価実践協力者との継続的なカンファレンスを通して、評価者としての教員が学習評価の質を高めていくプロセスを記録し、教員の変容を構造的に捉えることを試みる。高等学校家庭科の評価研究が不十分な状況において、継続的なカンファレンスを取り入れた新しいアプローチを用いた評価研究を実施することにより、高等学校家庭科の学習評価の質の向上さらには授業改善のための新たな知見を得ることが期待される。
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研究実績の概要 |
本研究は、高等学校家庭科教員が生徒に身に付けさせたい資質・能力を省察するプロセスを通じて、評価者としての教員が学習評価の質を高めることができる 評価モデルの開発を目的とするものである。2022年度は、 COVID-19の影響により、当初予定していた2021年度の計画を一部変更し、家庭科教員が学習評価の質を高めるための評価モデルを試行的に実施した。評価モデル実施においては、家庭科教員の要請により、調理実習の評価を取り上げることとなり、SNSとオンラインなどを活用したカンファレンスを実施した。 2022年度の成果としては2点挙げられる。1点目として、ウィズコロナの状況に即した評価モデルの仕組みを構築し、研究者1名と協力教員2名の小グループを作成したカンファレンスを継続的に実施することできたことである。さらに、2022年度の試行的実施により、それぞれのツールの活用によるメリット、デメリットを把握することができたこと、研究者と協力教員の位置づけや関係性の再構築ができたことも成果として挙げられる。この成果により、2023年度の本格実施に向けての準備を着実に進めていくことが可能となる。2点目の成果としては、先行研究の一部をJournal of Home Economics Education Researchに研究論文を発表したことである。概要としては、高等学校の家庭科教師が、生活設計の学習目指す資質能力をどのように理解しているかを探り、学習モデルを提案している。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
COVID-19の影響により、当初の研究計画を一部変更し、2020年度と2021年度で実施できなかった研究内容で可能な部分について進めているところである。現時点では、概ね1年程度の遅れを取っているといえる。2022年度は、家庭科教員の要望に応じて、調理実習の評価を取り上げることとなったが、とりわけ、家庭科における調理実習は、COVID-19により実践ができない状況が続いており、前例のない試行錯誤が続いていた。しかしながら、2022年度はこのような状況が改善し、研究協力校においては、回数やメニューを減らして調理実習の実施が実現し、試行的に評価モデルを進めることができた。2022年度の試行的実施により明らかになかったことを活かし、2023年度実施の見通しをグループ内で共有し、本格的な評価モデル実施を行う準備が整った。
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今後の研究の推進方策 |
2022年度の試行的実施に引き続き、2023年度は、2校の公立高等学校において、家庭科教員が学習評価の質を高めるための評価モデルの実施と分析を行う。また、さらに1~2校の協力校で別グループを組織し、新たな学習内容で、評価モデルの実施を試みる。アクションリサーチによる授業改善研究において、現場の教師の変容をより丁寧に構造的に捉える分析手法について適時検証し、分析を進める。2022年は試行的実施が多く、研究成果として発表するには十分な内容とは言えないが、これまでの研究成果をアジア地区家政学会にて報告することを予定している。
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