| 研究課題/領域番号 |
20K02729
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
安達 仁美 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (30506712)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | ユネスコスクール / 民間ユネスコ活動 / 継続要因 / 民間ユネスコ運動 / ライフヒストリー / 民間ユネスコ / ユネスコ活動 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では継続的にユネスコ活動に従事している者のライフヒストリーに着目し、ユネスコ活動の継続要因について明らかにするために、次の計画で研究を遂行する。2020年度は主として①ユネスコ活動の継続性に関する現状調査を、2021年度は②元教師のライフヒストリーによる継続要因の分析、2022年度は③元生徒のライフヒストリーによる継続要因の分析を行い、以上３つの研究課題の知見を統合させて、2023年度に④ユネスコ活動の継続要因の分析を行う。
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| 研究実績の概要 |
ユネスコが提唱するESDの拠点校であるユネスコスクールの数は増加傾向にあるにも関わらず、継続的にユネスコ活動に従事する人数は減少傾向にある。本研究では、継続的にユネスコ活動に従事している者のライフヒストリーに着目し、ユネスコ活動の継続要因について明らかにすることを目的とする。具体的には次の３点の研究課題に取り組む。
１）ユネスコスクールの教師・生徒におけるユネスコ活動の継続性に関する現状を明らかにする。
２）退職後も継続的にユネスコ活動を行っている元教師の継続要因について明らかにする。
３）卒業後も継続的にユネスコ活動を行っている元生徒の継続要因について明らかにする。
2023年度は、上記の研究課題の内、主に１）ユネスコスクールの教師・生徒におけるユネスコ活動の継続性に関する現状調査と２）退職後も継続的にユネスコ活動を行っている元教師の継続要因に関する調査に取り組んだ。民間ユネスコ活動に従事しているユネスコスクールへの勤務経験のある現職教員、また、退職後もユネスコ協会に所属し継続的に活動している者に対してインタビュー調査を実施し、教職につく以前から現在までのライフストーリーから、ユネスコ活動やESDがワークとライフの中でどのように位置づき、自己認識されているのか、その様相を描き出すことを試みた。
その結果、３名ともに被教育体験期にESD概念と親和性のある課外活動を経験していること、また、それらの被教育体験期の経験は教職志望動機にも繋がっており、教師としての教育観を形成していること、さらに、ESDの推進を歓迎する職場環境が存在していることが明らかとなった。これからの研究成果は、日本質的心理学会第20回大会において発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
ユネスコスクールに在籍している生徒と教師に対する質問紙調査を行う計画を立てていたが、2022年度の研究結果を基に研究計画を再調整し、2023年度はユネスコ協会に所属している現職教員と退職教員に対するインタビュー調査の分析を中心に行ったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は現在まで実施できていなかったユネスコ活動の継続性に関する量的な現状調査について再調整した上で実施を試みる。また、ライフではなくワーク意識が優位な教員への調査を行い「教師エージェンシー」の概念との関わりに関する検討した上で、ここまでの研究の総括を行う。
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