研究課題/領域番号 |
20K02765
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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研究機関 | 岡山大学 |
研究代表者 |
宮本 浩治 岡山大学, 教育学域, 准教授 (30583207)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 高等学校 / 創造的・論理的思考力の育成 / 言語パフォーマンス / 学習と評価の一体化 / 開発研究 / 学習と評価の一体化の開発 / 教科教育 / 初等中等教育学 / 国語教育学 / 創造的・論理的思考力 / 言語パフォーマンス評価 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は,国語科における「創造的・論理的思考力」を育成するための学習評価モデルの具体として,言語パフォーマンス評価のあり方を開発することにある。とりわけ,国語科授業における「創造的・論理的思考力」を育成するための学習評価モデルとして,学習者の言語パフォーマンスの質に着目したパフォーマンス評価方法の具体を開発し,教育現場で実践可能なパフォーマンス評価の具体を構築することを目的としている。学習者自身が,自己評価と自己調整を行いつつ,自覚的に,そして着実に,「創造的・論理的思考力」を形成する「主体」となるための道筋を明らかにし,これからの社会を生き抜く力の定着を目指した取り組みを行う。
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研究実績の概要 |
本研究の目的は,高等学校国語科において,「創造的・論理的思考力」を継続的に育成するための学習評価モデルの具体として,言語パフォーマンス評価のあり方を開発することにある。具体的には,本研究では,次の3点についての検討を行うことを目的とした。①「創造的・論理的思考力」の内実とその関連についての具体を明らかにする。②論理論証教育,とりわけ国語科授業における「創造的・論理的思考力」を育成するための学習評価モデルとして,言語パフォーマンスの質に着目し,パフォーマンス評価方法の具体を開発する。③開発した言語パフォーマンス評価方法を実際に試行し,修正していくことによって,高等学校の教育現場で実現可能で,有効なパフォーマンス評価の具体を構築する。 当該年度は,実際に学習者の言語行為に着目して,言語パフォーマンスを焦点化した「めあて」の構築と,その提示による学習者の言語パフォーマンスの意識化についての検証を行った。「めあて」の中に言語行為を位置付け,実際に言語パフォーマンスを誘発する取り組みを行うことによって,学習の質的深まりを見出すことができることが確認されたが,同時に教師側の要素として,言語パフォーマンスを「めあて」内に取り込むことの難しさが確認された。高等学校段階では認識と思考といった内言を豊かにする取り組みが目指されることもあり,外言化が志向される言語パフォーマンスの設定自体が有益であるのかの検証が必要であることが明らかになった。 言語パフォーマンスの設定が,学習者の学習をパターン化してしまう傾向が存在すること,そのことで学習は習熟するものの,パターン化された学習が展開されることになり,意欲に欠ける場面が存在するようになることが明らかになった。 今後,言語行為のバージョンやバリエーションの広がりを志向することが課題として提示することができた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
昨年度同様に,新型コロナウィルスの流行の中で,高等学校の教育現場との共同研究を行うことが難しい側面があった。 本研究の特質の1つとして,高等学校の教員との共同研究という側面,そして授業における生徒の協働的な営み,表現行為を対象とするという側面が存在するが,こうした特色を生かした研究を行っていこうとすることは現下の情勢では難しいところでもあった。 ただし,難しい状況の中でも,研究計画の見直し,そして購入物品の変更などの予算執行の見直しなどを行いつつ,コロナ禍でも行える研究の枠組みを策定し直し,リモートでも可能となるような研究の枠組みを設定した上で,実験的,かつ実証的な試みを行うことができたため,多少の進捗が見られた。さらに,次年度に向けた取り組みの推進の方策を策定し直すことができた。
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今後の研究の推進方策 |
研究方法の見直し,コロナ禍でも行える研究の枠組みの見直しの結果,アンケートやリモートを活用したインタビュー,またビデオカメラを購入した上で,貸与し,さらにカメラ内蔵のパソコンなどの活用に基づき,研究を行ったことで,教育実践研究の具体を模索することができたし,研究自体も進捗を認めることができた。 今年度は,より一層研究を推進できる環境になる。研究協力者と相談しながら,実証性を高めるためのデータ収集に取り組みながら,研究を進捗させていきたい。
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