研究課題/領域番号 |
20K02772
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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研究機関 | 青森中央学院大学 |
研究代表者 |
外 千夏 青森中央学院大学, 看護学部, 講師 (60783579)
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研究分担者 |
玉熊 和子 青森中央学院大学, 看護学部, 教授 (70315547)
葛西 敦子 弘前大学, 教育学部, 教授 (80185735)
楠山 大暁 青森中央学院大学, 経営法学部, 准教授 (90814161)
駒井 みどり 青森中央学院大学, 看護学部, 助手 (50975753)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2021年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2020年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
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キーワード | 女子学生 / リプロダクティブヘルス / 月経異常 / セルフケア行動 / e-ラーニング / セルフケア / 育成 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は,女子学生のリプロダクティブヘルス(性と生殖に関する健康)の維持・増進に向けて,主に月経へのセルフケア能力育成を目指したe-ラーニングを開発することを目的に行う。思春期(10~18歳)から月経痛に悩み,成熟期(18~45歳)に受診したが,子宮内膜症が重症化し不妊症治療を行う事例もあり,妊娠・出産の高齢化が進んだ我が国では,女性がリプロダクティブヘルスに対するセルフケア能力を向上させることは重要な課題である。思春期の最終年齢にあり,成熟期の最初の年齢である18歳(女子学生)と母親(月経相談の主要な相手)に向けた,月経教育プログラムの開発を5年計画で行う。
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研究実績の概要 |
本研究の目的は、女子学生のリプロダクティブヘルスの維持・増進に向けて、主に月経へのセルフケア能力育成を目指したe-ラーニングを開発することである。 本研究は5年間で実施完了を目指すもので、申請当初における2023年度(4年目)の到達目標は、e-ラーニングの実施1年後の効果検証であった。2023年度の実績は、①前年度までの研究結果の公表、②e-ラーニング制作会社に依頼し、研究用HPおよび教育介入用アプリケーションを開発、③開発した教育介入用アプリケーションの効果検証のためのランダム化比較試験について計画を立案し、倫理委員会の承認を得た。 ①について、2021年度(2年目)に実施したインタビュー調査の論文投稿(現在査読中)、2023年度に実施した量的研究の学会発表を行った。 ②について、e-ラーニング制作会社と、研究用HPおよび教育介入用アプリケーションの開発を行い、教育介入用アプリケーションの動作確認テストを終了した。 ③について、教育介入用アプリケーションを用いたランダム化比較試験について、割り付け方法やバイアスや脱落者を最小限にする方法について検討し計画を完成した。また、倫理申請を行い承認を得た。 次年度は、開発した教育介入用アプリケーションの効果検証をランダム化比較試験を用いて実施し、介入後3か月までの介入効果の検証と結果の公表を行う。まずはプレテストを実施し内容を修正した後、本テストを行う予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2023年度は、教育介入用アプリケーションを開発・製作し、その効果検証を行うためランダム化比較試験を実施することとした。実施にあたり、人を対象とする研究として倫理審査の承認を得る必要があり、申請と審査の手続きに時間を要したため全体の進捗に遅れが生じた。ただし、結果的に、バイアスを最小限に抑えるなど、ランダム化比較試験の内容を厳格なデザインとすることができたため、当初の研究計画より質の高い研究結果が得られると予想される。
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今後の研究の推進方策 |
2024年度は、開発した教育介入用アプリケーションのプレテストを経て、ランダム化比較試験により介入効果の検証を行う。6月にプレテストを実施し内容を修正した後、7月より本テストを行う。介入後のフォローアップは、介入後3か月(9~10月)および9か月(2025年4~5月)の2回行う予定である。 ランダム化比較試験のフォローアップの時期を、当初の計画では介入1年後および2年後としていたが、介入後3か月および9か月に変更した。介入後3か月は月経異常の受診勧奨に適した時期であること、介入後9か月は介入後の行動変容の持続を確認する時期に適することが、計画変更の理由である。
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