| 研究課題/領域番号 |
20K02825
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 奈良教育大学 |
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研究代表者 |
近藤 裕 奈良教育大学, 数学教育講座, 教授 (80551035)
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| 研究分担者 |
熊倉 啓之 静岡大学, 教育学部, 教授 (00377706)
下村 岳人 島根大学, 学術研究院教育学系, 講師 (90782508)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 算数 / 数学 / 説明 / 証明 / 評価 / 算数・数学教育 / 評価者間信頼性 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
算数・数学科における「説明」の自由記述の評価に関して，一つの「説明」の記述に対する評価結果が，評価者によって大きく異なるという，評価者間信頼性の問題がある。一方で，中学2年生以降の「証明」の研究に対して，その学習以前に行われる「説明」を対象にした研究は少なく，適切な評価の枠組み等が明らかにされていない。
本研究の目的は，「説明」の自由記述を評価するための，評価者間信頼性のある評価の枠組みとその運用方法を開発し，それをもとに，学年集団としてみられる「説明」の能力の傾向を，事例と共に明らかにすることである。そうした適切な評価の確立は，子どもの「説明」の能力育成を効果的に進めることに直結する。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は，「説明」の自由記述を評価するための，評価者間信頼性のある評価の枠組みとその運用方法を開発し，それをもとに，学年集団としてみられる「説明」の能力の傾向を，調査及び授業実践に基づく検討を通して，事例と共に明らかにすることである．申請書に記載の2023年度の研究実施計画は，「学年集団としてみられる「説明」の能力の傾向を踏まえた授業実践を通して，本研究の取り組みが，子どもの「説明」の能力育成に与える効果を，事例と共に明らかにする」こと，また，「研究で得た知見を，教員研修用資料にまとめる」ことが主な内容であったが，これまでの検討の結果，現在は特に，「子どもの『説明・証明』の自由記述の特徴を，より詳細に把握すること」へと研究の焦点をシフトして取り組みを進めている．
2023年度は，「「自明性の高い性質」を説明に示すことに関する子どもの実態」や「見取図や投影図等の図表現を用いた説明の様相」も考察の対象に加えて検討を進めるとともに，「主張の妥当性を数や図形の性質に結びつけて説明する能力」について，紙面調査から得たデータと授業実践から得たデータとを関連付けた考察などを行った．
これまでに引き続き，各地をオンラインでつないだ1回3時間程度の研究者会合を年度内に合計で6回，対面式での会合を2回（計3日間）開催した．協力者会合は対面式では実施しなかったが，メールを通じて情報共有を図った．また，年度末には，小・中学校各1校の小学5年生から中学2年生の計480名程を対象とする紙面調査を実施した．
これらの取り組みを通して，子どもの「説明・証明」の自由記述の特徴および学年集団としてみられる「説明」の能力の傾向を一層明らかにすることができ，その知見を複数の論文で公にすることができた．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究の目的は，これまでの検討を通して，「子どもの『説明・証明』の自由記述の特徴を，より詳細に把握すること」に焦点化されている．現在，それを次の2つの側面から検討している．
一つは，「主張の妥当性を数や図形の性質に結びつけて述べること」の側面からである．例えば，「角の大きさの問題」に対する小学6年生の説明の記述と授業におけるその交流の様相を分析，考察した．その結果，「他者の説明における表現に触れることを通して自らの理解が引き起こされ，それによって，その表現を自分の説明にも取り入れる」，「ある表現が，主張の『論理値』を高めるものではなくても，自分自身や他者にとっての『認識値』を高めるものであれば，自分の説明に取り入れる」といったことを要因として説明の記述が変容すること等の実態を事例的に明らかにした．
もう一つは，「自身の判断の理由を説明する際に用いる図などの表現」に関する側面である．例えば，「空間における2線分の位置関係について判断し説明する問題」を用いて調査を実施し，結果を分析，考察した．その結果，例えば，中3では，問題に対して正しい判断をする生徒の割合は9割を超えるが，その判断の理由の説明に何らかの図を用いる割合は6割台であり，さらに，説明に「適切な図」を含む割合は4割台である等の実態を明らかにした．
以上のように，子どもの実態把握は一層詳しく進めることができたが，本研究課題の成果を国内外に発信し，検討することについては，研究開始時における新型コロナウィルス感染拡大の影響があったこともあり，当初の計画に比べてやや遅れている．それを踏まえ，研究の進捗を，総合して「やや遅れている」と判断した．
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究課題の成果を発信し，検討することについて，特に，国際的な場面については，2024年度に開催される，「ICMI Study Advances in Geometry Education」および「The 15th International Congress on Mathematical Education 2024」における研究発表を行う（論文はアクセプト済みである）．国内においては，日本数学教育学会秋期研究大会他，数学教育セミナーにおいて成果を発信しするとともに，学会誌論文として公にすることを目指す．当初の最終年度の計画としていた「研究で得た知見を，教員研修用資料にまとめる」については，「第106回全国算数・数学教育研究（大阪）大会講習会テキスト」としてまとめるほか，各小中学校や市町村における研修会資料としてまとめ，随時，啓蒙活動を進める．
また，引き続き，調査及び授業実践に基づく子どもの実態把握を行う（2023年度末に紙面調査は実施済みである）．会合についても，引き続きオンライン会議システムを活用しつつ，対面式での議論の機会をできるだけ設定する．本研究課題の成果をまとめつつ，今後の研究の発展の方向性を見いだしたい．
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