| 研究課題/領域番号 |
20K02969
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 金沢大学 (2021-2022)
山口大学 (2020) |
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研究代表者 |
林 透 金沢大学, 教学マネジメントセンター, 教授 (20582951)
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| 研究分担者 |
清水 栄子 追手門学院大学, 基盤教育機構, 准教授 (10760275)
我妻 鉄也 千葉大学, アカデミック・リンク・センター, 特任助教 (20634059)
長澤 多代 三重大学, 情報教育・研究機構, 准教授 (30346944)
宝来 華代子 崇城大学, SILC, 教授 (70794551)
大関 智史 旭川医科大学, 医学部, 講師 (40831582)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 学習支援 / 正課教育 / 正課外教育 / 自律的学習 / 教職学協働 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、四つの学術的な「問い」（【１】大学教育における「学習支援」の位置付けは何か、【２】「学習支援」の自律的学習理論を含んだ方法論はどのようなものか、【３】担い手育成の体系化とはどのようなものか、【４】日本の大学教育における「学習支援」の海外比較での特徴や課題とは何か）に応えるため、「【１】『学習支援』の意義・目的に関する共通的要素の概念化」「【２】『学習支援』の自律的学習理論を含んだ方法論」【３】『大学教員・大学職員・学生』三者の協働・連携を網羅した『学習支援』の担い手育成の体系化」「【４】海外比較研究を通した日本版『学習支援』の特徴や課題の明確化」に取り組む。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的である「【１】『学習支援』の意義・目的に関する共通的要素の概念化」「【２】『学習支援』の自律的学習理論を含んだ方法論」「【３】『大学教員・大学職員・学生』三者の協働・連携を網羅した『学習支援』の担い手育成の体系化」「【４】海外比較研究を通した日本版『学習支援』の特徴や課題の明確化」を追究すべく、アカデミック・アドバイジング分野の専門家（清水栄子氏）、図書館における学習支援分野の専門家（長澤多代氏）、自律的学習理論の専門家（宝来華代子氏）、教育・学習支援者育成の全国拠点担当者（我妻鉄也氏）に加え、2021年度からは学習支援調査分析等の専門家として大関智史氏が加わり、研究代表者・分担者の専門性を最大限発揮できるよう、研究ロードマップ及び研究体制に沿って役割分担を行い、2020～2023年度の4年間の研究に取り組んでいる。
本研究3年目に当たる2022年度は、前年度に実施した学士課程を持つ全国の大学を対象とした学習支援に関する質問紙調査結果の集計・分析をもとに、学会発表及び論文投稿を行い、教学マネジメントにおける学習支援の方針の明確さと具体的な学習支援の取組との関連性について新たな知見を得ることができた。また、大学の規模に応じた学習支援の傾向等についても明らかにすることができた。この研究成果は、今後の学習支援研究にとって大きな示唆を与えるものとなった。
さらには、質問紙調査の自由記述等から特徴的な取組をピックアップして事項整理した上で、研究代表者・分担者が役割分担しながら訪問調査を行うことができた。訪問調査で得られた成果については、2023年度の学会発表等において成果発信していく予定である。
これらの研究に関連して、思考力や発想力を鍛える学習支援に関するワークショップを複数回開催することができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナ禍ではあったが、研究代表者及び研究分担者によるオンライン研究会を5回開催することを通して、前年度に実施した学士課程を持つ全国の大学対象の学習支援に関する質問紙調査の集計・分析に基づく学会発表及び論文投稿を進めることができたほか、当該質問紙調査の回答内容に基づいた訪問調査を計画的に実施することができ、有意義であった。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初の研究計画に沿って、2023年度は、昨年度から取り組む訪問調査を続けるほか、これまで3年間に行った研究成果をもとに、日本の大学教育における学習支援の方法論及び担い手育成の体系化モデルの提言を目指す。
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