| 研究課題/領域番号 |
20K03003
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09060:特別支援教育関連
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| 研究機関 | 藤女子大学 |
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研究代表者 |
今野 邦彦 藤女子大学, 人間生活学部, 准教授 (80710516)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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| キーワード | 肢体不自由教育 / 自立活動 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、我が国の肢体不自由教育における、教諭、外部専門家、自立活動教諭、実習助手、行政職、その他の専門家等の自立活動指導者の専門性は、どのような現状にあり、今後どのような方向性を持って発展していくのかについて考察を深め、肢体不自由教育に資することを目的とするものである。
このため、全国の肢体不自由教育の自立活動指導者の現状、自立活動教育実践の実際、外国との比較など、多角的・広域的に調査を実施し分析する。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、わが国の肢体不自由教育における自立活動指導者の専門性の現状と今後の方向性について、多角的・広域的に調査し考察を深めることにより、肢体不自由教育に資することを目的とした。
本研究の成果として、内部専門家活用の方法には、自治体ごと、学校ごとに独自性があることが明らかになった。また、今後も地域によって特色ある取組がなされると考えられるが、各自治体は、内部専門家を積極的に導入かつ効果的に活用する体制を整えることが期待された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の実施にあたっては、これまでには見られなかった「自治体―学校―指導者個人」というレベルを統合した形で自立活動指導者の専門性に迫ることを目指した。そのため、量的調査のみならず、教育実践現場に赴いて観察・面接を実施し、質的研究アプローチの方法をも採用した。これは、現場の指導者・児童生徒・保護者・関係者の意識から自立活動の在り方に迫るものであり、研究手法の面からも高い独自性・創造性を持つものであった。
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