| 研究課題/領域番号 |
20K03025
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09060:特別支援教育関連
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| 研究機関 | 三重大学 |
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研究代表者 |
成田 有吾 三重大学, 医学系研究科, リサーチアソシエイト (50242954)
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| 研究分担者 |
井村 保 中部学院大学, 看護リハビリテーション学部, 教授 (50301619)
中井 三智子 鈴鹿医療科学大学, 看護学部, 教授 (60726503)
田中 優司 愛知教育大学, 学内共同利用施設等, 教授 (70377654)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 筋萎縮性側索硬化症 / 拡大代替コミュニケーション（AAC） / 遠隔 / 研修 / 筋萎縮性硬化症 / 拡大代替コミュニケーション / コミュニケーション / 拡大・代替コミュニケーション / 運動ニューロン疾患 / 体験教育研修 / e-learning |
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| 研究開始時の研究の概要 |
運動ニューロン疾患等の療養者にとって，コミュニケーション機能の確保は，自己決定や生活の質に直結する．研究チームの4大学の医療系学生に対して，半日程度の拡大・代替コミュニケーション（AAC）の体験教育研修を直接実施と自己学習で行い，半年後に再度実施することで，知識・技術の保持と負担感の低減を比較する．直接実施では講師等と受講者は６時間研修会場に留まる必要があった．教育プログラムを自己学習ソフトに載せることを試み，多忙な参加者の負担を軽減しつつ，AAC教育の機会拡大と均霑化を目指す．前研究を応用し，研修の有効性を担保しつつ，自己学習化の範囲と講師等が介入すべき時期と程度を明らかにする．
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| 研究実績の概要 |
2020年度からのCOVID-19 pandemicは2022年末まで感染拡大が断続的・波状的に続いた．大学教育においても遠隔講義等が実施され，研究参加候補者への直接の説明機会が乏しいまま推移し，対象者確保にも支障を来たしたため，研究期間の1年間の延長を2023年度末に申請し承認された．一方，本研究テーマである遠隔での研修システムの構築，IT関連と大学教育における各種情報の保護・管理の仕組みへの知識と経験が引き続き集積された．参加5大学での研究倫理審査の承認を経て，自己学習ソフト，eラーニングシステム（Learning Box，株式会社龍野情報システム）に教育内容を掲載した．対面での教育で「たとえ半日のプログラムにおいても受講者にコミュニケーション支援の知識，技術を与え，心理的負担感を軽減する」ことを，遠隔研修においても同等かどうかの検討を継続してきた．2024年4月までに計55名が2回の研修を完了した．初回と2回目受講（6か月後）の比較にて，プレテスト，ポストテスト，および筋萎縮性側索硬化症の疾患理解に関するテストにおいては明瞭な差がなかったが，透明文字盤（Flick）および口文字の伝達文字数の増加，visual analogue scale (VAS)でのFlickおよび意思伝達装置使用の負担感軽減が示された．また，対象者数増加にともない口文字での負担感でも低下が示唆された．対象者数は対面で実施したわれわれの先行研究（Ishikawa T, et al. 2021）と同等となり，2024年度1年間の延長により結果の分析を深め論文化を進める．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
合計52回のWeb上の検討会を2023年度末までに行った．遠隔での研修資料の構築，IT機器の利用について調整を行い，実際の研修を5大学で継続した．一部の実習ではAAC機器：文字盤および意思伝達装置（レッツチャット）を含めた教材一式を自宅等の研修地へ宅配便送付して，完全な遠隔での研修を行った．COVID-19のPandemic下では研究参加候補者への直接の説明機会が乏しいまま推移していたが，2023年度に入りPandemicが明けて対象者確保も進み，計55例が2回の研修を2023年度末までに受講した．Pandemic期間により，やや遅れていた対象者数の集積も，対面で実施したわれわれの先行研究（Ishikawa T, et al. 2021）と同等となった．ただ，論文化のため，さらに2024年度1年間の延長により結果の分析を深め出版公表を目指す．
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| 今後の研究の推進方策 |
遠隔でのAAC研修は主管校を中心に各大学で実施されて，われわれの対面での先行研究（Ishikawa T, et al. 2021）と同等の対象者数に至った．また，ほぼ毎月の遠隔（Zoom経由）ミーティングにおいて，連絡を密にとりながら，専門国際誌への投稿のため，結果の分析と論文作成の議論を進め，2024年度中の論文受理を目指す．
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